社会や産業を革新するインフラになると期待される5G(第5世代移動通信システム)。日本で商用サービスが始まって1年半が経過したものの、まだ多くの企業や自治体でビジネス活用は本格的に進んでいないようだ。5Gはいずれ広まると約束されたインフラだ。いち早く取り組むことが、自社の競争力はもちろん、日本としての国際競争力を高めることにつながる。

 2021年10月11日から開催されるオンラインイベント「日経クロステック EXPO 2021」では、ON BOARD代表取締役の大山りか氏と、企(くわだて)代表取締役のクロサカタツヤ氏を迎え、企業や自治体の悩みに応えるパネルディスカッション「もう悩まない、企業や自治体が5Gビジネスに取り組む勘所」を開催する。

ON BOARD代表取締役 大山りか氏
(写真:本人提供)
企(くわだて)代表取締役 クロサカタツヤ氏
(写真:本人提供)

 大山氏は、NTTドコモで農業ICTを推進するチーム「アグリガール」や総務省のプロジェクト「IoTデザインガール」設立などに携わり、現在は5Gを軸に企業を結ぶプロジェクトなどに携わっている。一方のクロサカ氏は、『5Gでビジネスはどう変わるのか』(日経BP刊)の著者であり、政府系プロジェクトや5G関連のコンサルティングに従事している。

『5Gでビジネスはどう変わるのか』(クロサカタツヤ著、日経BP)
5Gはいつ、どんな形でビジネスに変革をもたらすのか? 本書は、コンサルタントとしてIT・通信業界の事業開発や通信政策の策定に携わっている筆者が、5Gが普及・発展していくフェーズを4つに分けて詳細解説する。(出所:日経BP)

 今回のセッションでは、日経クロステックの堀越功が聞き手となり、業界のキーパーソンである2人に、5Gビジネスへ取り組むための勘所を聞く。5Gのビジネス活用に向けて企業や自治体はどのように取り組めばよいのか――。携帯ビジネスに深く関わってきた2人の知見から、きっとヒントが得られるはずだ。

もう悩まない、企業や自治体が5Gビジネスに取り組む勘所
2021/10/18 (月) 10:30 ~ 11:10
ON BOARD 代表取締役 大山 りか 氏
企 代表取締役 クロサカ タツヤ 氏
日経クロステック 副編集長 堀越 功

 国内で5G(第5世代移動通信システム)の商用化がスタートして約1年半が過ぎました。社会基盤になる5Gが気になりつつも、どのように5Gを活用したらよいのか。まだまだ悩んでいる企業や自治体が多いのが現実です。そこで、5Gを軸に企業間の共創を手掛けてきたON BOARDの大山氏と、「5Gでビジネスはどう変わるのか」(日経BP刊)の著者で5Gのコンサルティングに携わるクロサカ氏とともに、企業や自治体が悩まずに5Gビジネスへ取り組むための勘所を探ります。