■基調講演
台湾の新型コロナ対策はなぜ成功したか

台湾の新型コロナの対策はいち早く封じ込めに奏功したとして各国から評価されている。それはなぜできたのか、一体何が他国と違ったのか。台湾の新型コロナ対策で陣頭指揮を執った陳時中衛生福利部長（日本の厚生労働大臣に相当）にその要諦を語ってもらい、日本が台湾から学ぶべきことを考える。※同時通訳あり

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  ＜演者＞

  台湾行政院衛生福利部長（衛生相）
  陳 時中 氏

  

  台北医学院歯学部卒。1995年中華民国牙医師（歯科医師）公会全国聯合会の6代目理事長に就任。行政院衛生署副署長（副衛生相に相当）、総統府国策顧問などを経て20 17年2月から現職。20年1月から新型コロナウイルスの対策本部に相当する中央感染症指揮センターの指揮官を務める。不眠不休の活動から、「鋼鉄部長（鉄人大臣）」と呼ばれている。
  
  Education
  D.D.S, School of Dentistry, Taipei Medical College　1971-1977
  
  Experience
  Minister of Health and Welfare　2017.02.08-
  National Policy Advisor to the President　2016-2017.02
  Director, Taipei Medical University　2004-2017.02
  Consultant , Taiwan Dental Association　1999-2005　2009-2017.02
  Consultant, Taipei City Dentists Association　1999-2005　2009-2017.02
  Deputy Minister, Department of Health, Executive Yuan　2005-2008
  Commissioner, National Health Insurance Medical　1996-2008
  Expenditure Negotiation Committee, Department of Health
  Commissioner, National Health Insurance Supervisory Committee, Department of Health　1996-1999　2005-2006
  Executive director, chief executive officer ,Taiwan Dental Association　1999-2005
  Commissioner, Dentist Advisory Committee, Department of Health　1993-1998　1999-2000
  President, Taiwan Dental Association　1995-1999
  Commissioner, medical review committee, Taipei City Health Department　1995-1996
  President, Taipei City Dentists Association　1993-1995
  Executive director, Taipei City Dentists Association　1991-1993
  Director, Taipei City Dentists Association　1987-1990

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  ＜座長＞

  日本歯科医師会長
  堀 憲郎 氏

  

  1979年日本歯科大学卒業。1997年から新潟県歯科医師会理事を務めたのち、常務理事、専務理事を歴任。2006年から日本歯科医師会理事、2011年から2015年まで常務理事、中央社会保険医療協議会委員、社会保障審議会医療保険部会委員を務める。2016年から現職。

■特別シンポジウム
【パネルディスカッション】新型コロナ対策 日本の歩みとこれから

本年に入り世界的な感染拡大を続けてきた新型コロナウイルス。日本はコロナ危機にどう対応したのか。コロナとの闘いは当面続く上、人の往来が激しくなった現代、幾多のウイルスの危機にさらされる可能性はこの先も十分ある。新型コロナウイルス感染症をめぐる日本のこれまでの対応を総ざらいするとともに、浮き彫りになった課題を明らかにしながら、迎え撃つ戦略について考える。

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  ＜パネリスト＞

  神奈川県健康医療局 医療危機対策統括官／藤沢市民病院副院長
  阿南 英明 氏

  

  1991年3月新潟大学医学部医学科卒業。1991年6月藤沢市民病院初期研修、1994年6月横浜市立大学救命救急センター、1998年4月藤沢市民病院救急部、2006年12月藤沢市民病院救命救急センター副センター長、2011年4月東京医科歯科大学医学部臨床教授（現職）、2012年4月藤沢市民病院救命救急センター長・救急科部長、2016年4月福島県立医科大学医学部非常勤講師（現職）、2017年4月藤沢市民病院診療部長・救命救急センター長、2019年4月藤沢市民病院副院長、2020年4月神奈川県健康医療局技監（医療危機対策統括官）。

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  ＜パネリスト＞

  福井県医師会長／日本慢性期医療協会 副会長
  池端 幸彦 氏

  

  1955年福井県越前市生まれ。1980年慶應義塾大学医学部卒業後、同大学病院一般消化器外科勤務を経て、1986年池端病院副院長、1989年より院長、1997年より理事長（～現在）。2008年社会福祉法人雛岳園［愛星保育園・たんぽぽ保育園］理事長（～現在）。2019年に福井県医師会長に就任。現在、日本慢性期医療協会副会長、全国デイ・ケア協会理事、中央社会保険医療協議会委員、社会保障審議会医療保険部会構成員も務める。

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  ＜パネリスト＞

  国立国際医療研究センター病院　国際感染症センター長
  大曲 貴夫 氏

  

  1997年佐賀医科大学（現佐賀大学）医学部医学科卒業。聖路加国際病院内科研修医、2002年テキサス大学ヒューストン校感染症科、2004年静岡県立静岡がんセンター感染症科医長、2010年静岡県立静岡がんセンター感染症内科部長、2011年国立国際医療研究センター病院国際疾病センター副センター長などを経て、2012年国立国際医療研究センター病院国際感染症センターセンター長。2017年同センターAMR臨床リファレンスセンター長を併任。

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  ＜パネリスト＞

  厚生労働省 顧問（前医務技監）
  鈴木 康裕 氏

  

  1984年慶応大学医学部卒。同年厚生省入省。98年世界保健機関派遣、2005年医政局研究開発振興課長、09年厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部事務局次長、10年保険局医療課長、12年防衛省衛生監、14年厚生労働省技術総括審議官、15年(併)グローバルヘルス戦略官、16年6月厚生労働省保険局長。17年7月初代医務技監に就任し、20年8月退任。

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  ＜モデレータ―＞

  慶應義塾大学医学部 腎臓内分泌代謝内科 教授
  伊藤 裕 氏

  

  1983年京都大学医学部卒業。1989年同大学院を修了後、米国ハーバード大学医学部、スタンフォード大学医学部で、博士研究員を経て、2002年京都大学大学院医学研究科臨床病態医科学講座助教授、2006年から現職、2009年から総合医科学研究センター副センター長兼任、2015年から百寿総合研究センター副センター長兼任、2015年～2018年日本学術振興会学術システム研究センター主任研究員、2015年～2019年日本内分泌学会代表理事、2018年から現在、日本高血圧学会理事長を務める。

※大曲先生は遅れての参加となります

オンライン診療・オンライン服薬指導が目指す未来

新型コロナウイルス感染症の流行により、時限的・特例的な対応としてオンライン診療やオンライン服薬指導の規制が緩和されている。厚生労働省の政策担当官が、オンライン診療を巡る政策動向等を講演するとともに、先駆的な医療機関・薬局が実践例を報告。効果的な活用方法や、今後あるべき姿などについて展望する。

【第1部　講演】日本のオンライン診療を巡る政策動向

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  厚生労働省 医政局 医事課長
  伯野 春彦 氏

  

  1996年慶應義塾大学医学部卒。同年慶應義塾大学病院内科、98年国立療養所東埼玉病院、99年大田原赤十字病院、2000年慶應義塾大学病院呼吸器内科、03年杉並保健所保健予防課、05年厚生労働省健康局結結核感染症課 予防接種専門官、06年広島県健康対策室長、08年国立がんセンターがん対策情報センター、09年厚生労働省疾病対策課課長補佐、10年大臣官房厚生科学課課長補佐、11年医薬食品局血液対策課課長補佐、12年岡山県保健福祉部長、15年厚生労働省医政局地域医療計画課医師確保等地域医療対策室長、在宅医療推進室長、17年大臣官房厚生科学課医療イノベーション企画官、医政局医療技術情報推進室長、18年医政局研究開発振興課長、20年8月より現職。

第2部【パネルディスカッション】徹底討論！　オンライン診療・オンライン服薬指導はどう活用すればよいのか？

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  ＜パネリスト＞

  メディカルグリーン 代表取締役社長
  大澤 光司 氏

  

  1983年東京薬科大学薬学部薬学科卒業。現在、地域に貢献する薬局研究会会長、蔵の街コミュニティケア研究会代表世話人、一般社団法人日本地域薬局支援機構理事等も務める。著書に「ファーマシューティカルコーチング」（じほう）、「高齢者とお薬」（環境新聞社）ほか。

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  ＜パネリスト＞

  社会医療法人博進会 理事長
  小笠原 和人 氏

  

  1998年昭和大学医学部卒業。同年昭和大学整形外科学教室入局。都立荏原病院、医療法人慶仁会 城山病院、太田総合 太田熱海病院 に勤務。2009年社会医療法人博進会南部病院 整形外科部長に就任。2014年同法人理事長に就任。2018年同法人スワンクリニック院長を兼任。医学博士。日本整形外科学会専門医。麻酔科標榜医。日本整形外科学会認定リウマチ医。日本整形外科学会認定運動器リハビリテーション医。認知症サポート医。

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  ＜パネリスト＞

  社会医療法人祐愛会 織田病院 総合診療科 部長
  織田 良正 氏

  

  2007年佐賀大学医学部卒業。09年同大胸部・心臓血管外科入局。同大病院、関連病院に勤務後、14年より社会医療法人祐愛会・織田病院循環器科。15年からは同院連携センターの医師として在宅医療にも従事。17年佐賀大学病院総合診療部、18年同大助教を経て、19年より現職。

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  ＜パネリスト＞

  医療法人法山会 山下診療所 理事長
  山下 巌 氏

  

  1989年東京大学医学部卒。1993年同大学院修了医学博士（免疫学）。同大学附属病院第一外科・東京専売病院麻酔科・癌研究会附属病院頭頚科・(医)法山会山下診療所自由が丘・大塚勤務。2008年より(医)法山会理事長。2002年～2006年豊島区医師会理事。2005～2011東京都医師会HOTプロジェクト委員会委員長。2017年～目黒区医師会理事。日本遠隔医療学会オンライン診療分科会（旧日本オンライン診療研究会）副会長。(一社)全国医療介護連携ネットワーク研究会副会長。国土交通省船員の健康確保に関する検討会委員。日本耳鼻咽喉科学会遠隔医療・オンライン診療WG委員。オンライン診療の健全な推進を図る会代表。

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  ＜コメンテーター＞

  厚生労働省 医政局 医事課長
  伯野 春彦 氏

  

  1996年慶應義塾大学医学部卒。同年慶應義塾大学病院内科、98年国立療養所東埼玉病院、99年大田原赤十字病院、2000年慶應義塾大学病院呼吸器内科、03年杉並保健所保健予防課、05年厚生労働省健康局結結核感染症課 予防接種専門官、06年広島県健康対策室長、08年国立がんセンターがん対策情報センター、09年厚生労働省疾病対策課課長補佐、10年大臣官房厚生科学課課長補佐、11年医薬食品局血液対策課課長補佐、12年岡山県保健福祉部長、15年厚生労働省医政局地域医療計画課医師確保等地域医療対策室長、在宅医療推進室長、17年大臣官房厚生科学課医療イノベーション企画官、医政局医療技術情報推進室長、18年医政局研究開発振興課長、20年8月より現職。

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  ＜モデレータ―＞

  医療法人社団嗣業の会 理事長／日本遠隔医療学会オンライン診療分科会 会長
  黒木 春郎 氏

  

  医学博士/千葉大学医学部臨床教授、東京都出身、1984年千葉大学医学部卒、2008年医療法人社団嗣業の会理事長、2018年第28回日本外来小児科学会年次集会会頭、18年厚労省オンライン診療の適切な実施に関する指針検討会構成員、20年日本医師会「オンライン診療研修に関する検討委員会」委員、日本遠隔医療学会幹事 オンライン診療分科会分科会長、日本小児科学会 専門医 指導医、日本感染症学会 専門医 指導医 評議員、日本プライマリ・ケア連合学会 ICT委員会副委員長、【著書】最新感染症ガイドR-Book2018-2021　(共訳)2019、これからの小児科外来 成功の鉄則 中外医学社2018、実践 子どもの漢方 東京 日本医事新報社2018

新型コロナウイルス感染症への対応と2040年を見据えた医療提供体制の構築

新型コロナウイルス感染症で減収などに直面した医療機関に対する国のこれまでの支援内容を整理した上で、2040年を見据え、現在進行中の（1）医療施設の最適配置の実現と連携、（2）医師・医療従事者の働き方改革、（3）実効性のある医師偏在対策―の３つの改革、いわゆる「三位一体の改革」について解説する。

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  厚生労働省　医政局長
  迫井 正深 氏

  

  1989年東京大学医学部卒業後、東大病院、虎の門病院等で外科臨床医として勤務。92年旧厚生省入省、その後、米国ハーバード大公衆衛生大学院留学、健康危機管理対策室長、広島県福祉保健部長、厚生労働省保険局企画官、老健局老人保健課長、医政局地域医療計画課長、保険局医療課長、大臣官房審議官を経て、2020年8月より現職。

令和の時代に求められる薬剤師・薬局の役割

ここ数年来、患者のための薬局ビジョン、診療報酬改定、薬機法改正など、今後の薬剤師・薬局の方向性を行政として示している。さらに、新型コロナウイルス感染症の影響により、薬剤師として関わるべき課題も多くなっている。このような状況を踏まえた、令和の時代に求められる薬剤師・薬局の役割について説明する。

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  厚生労働省 医薬・生活衛生局 総務課 薬事企画官
  安川 孝志 氏

  

  1997年京都大学薬学部卒業、厚生省（当時）入省。薬務局監視指導課、医薬安全局企画課を経て、2001年茨城県保健福祉部薬務課主任。03年食品安全部基準審査課残留農薬係長、04年医政局総務課専門官などを経て、09年在インドネシア日本国大使館一等書記官。12年医薬食品局審査管理課医療機器審査管理室長補佐、14年保険局医療課長補佐、16年医薬・生活衛生局総務課長補佐。18年より現職。

2021年度介護報酬改定の行方

2021年度介護報酬改定に向けて、1．感染症や災害への対応力強化、2．地域包括ケアシステムの推進、3．自立支援・重度化防止の取組の推進、4．介護人材の確保・介護現場の革新、5．制度の安定性・持続可能性の確保という五つのテーマに沿って議論が行われている。その内容を紹介する。

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  厚生労働省 老健局 老人保健課長
  眞鍋 馨 氏

  

  1995年東北大学医学部卒業。同年厚生省（当時）入省。1999年厚生省介護保険制度施行準備室介護報酬係長、2002年ロンドン大学留学、2005年厚生労働省保険局医療課課長補佐、2011年厚生労働省大臣官房厚生科学課主任科学技術調整官、2012年長野県健康福祉部長、2015年厚生労働省保険局医療課企画官、2017年文部科学省高等教育局医学教育課企画官。2018年7月より現職。この間他に臓器移植対策室、環境省石綿健康被害対策室等に勤務。

これからの健康・医療戦略～生涯現役社会の構築に向けて

政府は第２期健康・医療戦略を決定し、「予防・進行抑制・共生型の健康・医療システムの構築」を掲げた。今般のコロナ対応を踏まえ、予防・健康づくりの意識はより高まっており、ヘルスケア産業の活性化や、医療・介護分野との連携強化等が欠かせない。これを踏まえ、本講演では経済産業省の施策について紹介する。

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  経済産業省 商務・サービスグループ
  ヘルスケア産業課長
  稲邑 拓馬 氏

  

  1998年通商産業省（現経済産業省）入省。2015年経済産業省資源エネルギー庁長官官房総合政策課需給政策室長、2016年外務省経済協力開発機構（OECD）日本政府代表部参事官、2019年経済産業省資源エネルギー庁長官官房エネルギー制度改革推進総合調整官、2020年5月より現職。

■日経クロストレンド協力企画
【パネルディスカッション】患者はもう来ない!? 病院コミュニケーション戦略の「ニューノーマル」を考える

新型コロナウイルス感染症の拡大により、経営面で深刻なダメージを負った医療機関は多い。流行が遷延し、感染への懸念から患者のみならず紹介元医療機関や地域の医療・介護従事者などにも「会えない」状況が続く中、信頼関係を維持し、さらに強めるために「人to人」のコミュニケーション戦略をいかに進めるか。企業マーケティングのプロの視点も踏まえ、多面的に検討する。

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  ＜パネリスト＞

  相澤病院経営戦略部 広報企画室室長
  久保田 篤 氏

  

  日本大学芸術学部放送学科卒。大学で広告と映像制作を中心に学び、広告制作会社に就職。大手代理店経由で有名企業の広告制作などに携わる。2004年より化粧品メーカーのクリニークに在籍。クリエイティブグループに配属され、広告、SPツール、映像、ディスプレイ、イベントなどの制作物全般に携わる。2012年より地元長野県にある相澤病院に縁があって転職。地域のニーズを大切に考え、地元のメディアや企業と協力したイベントなどを数多く展開、地域住民と医療者とのタッチポイントを増やす活動に取り組んでいる。

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  ＜パネリスト＞

  鹿島アントラーズ・エフ・シー代表取締役社長／メルカリ取締役President（会長）
  小泉 文明 氏

  

  早稲田大学商学部卒業後、大和証券SMBCにてミクシィやDeNAなどのネット企業のIPOを担当。2006年よりミクシィにジョインし、取締役執行役員CFOとしてコーポレート部門全体を統轄する。2012年に退任後はいくつかのスタートアップを支援し、2013年12月株式会社メルカリに参画。2014年3月取締役就任、2017年4月取締役社長兼COO就任、2019年9月取締役President（会長）就任。2019年8月より鹿島アントラーズ・エフ・シー代表取締役社長兼任。父親の実家が茨城県麻生町（現：行方市）にあり、1993年5月のカシマスタジアムのこけら落としになった鹿島アントラーズ対フルミネンセを観戦して以来、鹿島ファンとなる。

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  ＜パネリスト＞

  ファンベースカンパニー代表取締役社長、CEO
  津田 匡保 氏

  

  1978年兵庫県生まれ。2002年ネスレ日本に入社。09年より「ネスカフェ ゴールドブレンド」などのブランドマーケティング業務全般を担当。12年にファンとの共創によるコーヒーのオフィス向け宅配サービス「ネスカフェ アンバサダー」を立ち上げ、その後も数々の新規事業立ち上げと自社ECサイトの運営を統括。19年2月ネスレ日本を退社し、5月より発足したファンベースカンパニーに創業メンバーとして参画。ファンベースの考え方や自社ソリューションを軸として、幅広い企業・ブランドの事業支援に従事。20年4月より現職。

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  ＜パネリスト＞

  谷田病院事務部長
  藤井 将志 氏

  

  2006年早稲田大学政治経済学部卒。医療経営コンサルティング会社を経て、2012年から沖縄県立中部病院・経営アドバイザーとして経営支援に携わる。2015年、谷田病院（熊本県甲佐町）事務部長に就任。まちづくりを進める一般社団法人パレットの理事を務め、こども食堂や「まちの保健室」の運営など地域住民の居場所づくりにも取り組んでいる。

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  ＜モデレーター＞

  医師、ヴァイタリー代表取締役
  竹田 陽介 氏

  

  循環器内科医としての診療に加え、医療コミュニケーション設計を専門とした研究に取り組む。医療広報における”Evidence Based PR（根拠に基づいた広報）”を提唱し、病院・学会を対象としたwebブランディングを多く手がける。2018年より病院マーケティングサミットJAPAN代表理事を務め、病院広報戦略のコンサルティング、講演を行っている。

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  ＜モデレーター＞

  小倉記念病院経営企画部 企画広報課
  松本 卓 氏

  

  1984年生まれ、2006年から小倉記念病院（北九州市）に在籍。企画広報課でマーケティング業務に従事、コミュニケーションデザインを統括し、5年間でホームページ・広報誌の刷新、テレビ出演（31回）、健康講座の集客（年間7000人）などにより入院患者数の増加につなげる。2018年から病院マーケティングサミットJAPAN Executive Director。

【パネルディスカッション】コロナ禍も乗り切る！　病院・介護施設こそ健康経営

健康で元気に働ける職場環境づくりを進める「健康経営」の重要性が叫ばれて久しい。従業員は過剰な勤務にさらされると正常状態を失ってしまうもの。それゆえ病院・介護施設こそ健康経営が重要と言えるが、取り組みは遅れているのが実情だ。折からのコロナ禍で日々緊張感にさらされている医療・介護従事者の心身の疲弊は増すばかり。健康経営実践者をはじめ健康経営“エキスパート”を招いて、効果的な健康経営の進め方のコツを伝授してもらう。

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  ＜パネリスト＞

  メディヴァ 代表取締役社長
  大石 佳能子 氏

  

  大阪大学法学部卒、ハーバードビジネススクールMBA、マッキンゼーのパートナーを経て起業。内閣府「規制改革推進会議」委員（医療・介護ワーキング・グループ座長）、経済産業省、厚生労働省の他、有識者会議等の各委員を歴任。ヘルスケアの専門コンサルタントと運営支援業を展開。事業内容には、医療・介護のコンサル、健康経営支援を含む。

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  ＜パネリスト＞

  医療法人社団のう救会脳神経外科東横浜病院 副院長・理事
  郭 樟吾 氏

  

  2001年東京慈恵会医科大学卒業。2013年東京慈恵会医科大学脳神経外科学講座助教、医学博士号取得。2015年東京慈恵会医科大学附属病院脳神経外科診療医長・講師。2018年より現職。東京慈恵会医科大学附属病院脳神経外科非常勤講師。

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  ＜パネリスト＞

  医療法人社団美心会 理事長
  黒澤 功 氏

  

  1966年岩手医科大学医学部卒。同年群馬大学泌尿器科入局。同大泌尿器科医局長を経て´77年黒沢医院開設、´85年黒沢病院開設、´96年同法人設立し理事長就任。2017年4月群馬大学医学部臨床教授。
  健診・ドック、外来・入院・透析、介護、介護施設を経営し、地域包括ケアシステムを完成させた。2018年より「健康経営優良法人」連続認証取得。

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  ＜パネリスト＞

  アクサ生命 HPM事業開発部 シニアビジネスディベロップメントエキスパート 健康経営エキスパートアドバイザー
  樋口 功 氏

  

  アクサ生命入社後、主に大企業を中心とした福利厚生制度の導入を推進。2015年より健康経営に特化したビジネスを展開。地方活性化プロジェクトや国立大学ととの産官学連携コンソーシアムへの参加などを経て、「健康経営」とは単なる健康づくり・健康促進ではなく、業務に従事する者の幸せを目指すこととの持論を持つ。

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  ＜モデレーター＞

  厚生労働省 健康局 健康課 課長補佐
  藤岡 雅美 氏

  

  2010年京都大学医学部人間健康科学科卒業。経済産業省に入省後、サービス産業振興、資源・燃料外交に携わった後、ヘルスケア政策担当としてAMED、健康経営、Japan Healthcare Business Contest等の立ち上げに従事。その後、働き方改革などの人材政策、子育てや教育に関する政策立案を担当。現在は、厚生労働省に出向し、健康寿命延伸プランやPHR政策をはじめとした公衆衛生政策を担当。

【パネルディスカッション】海外の事例に学ぶ医療の「ニューノーマル」～働き方を変える産業との共創とは？

世界各地に大きな影響を与えた新型コロナウイルスの感染拡大。第一波では医療崩壊の危機を乗り切った日本だが、一方で、医療やヘルスケアサービスにおいてこれまで持ち越していた、あるいは潜在的な課題が顕在化するなど、多くの問題点が浮かび上がった。コロナ禍を機に大きく変わるもの、結果的には戻るものなどをいかに見極め、それらを解決し、未来に向けて持続的に質の高い医療ヘルスケアを再構築するかが今問われている。海外の先進事例に学びながら、「ニューノーマル」を支える医療・ヘルスケアサービスのあり方を考える。※同時通訳あり

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  ＜パネリスト＞

  Royal Philips,Chief Medical Officer
  Dr.Jan Kimpen

  

  Jan Kimpen is the Philips Global Chief Medical Officer, a position he has held since January 2016. As the leader of the global clinical team, Jan works with 40 clinicians and medical PhDs with the responsibility for advocacy, customer partnerships, clinical research and medical consulting, and he is responsible for the annual publication of the Philips Future Health Index. A frequent speaker on value-based care and digital innovation in healthcare, Jan participates in the WEF Global Future Council on Healthcare, the American Heart Association alliance and the Board of Sanara Ventures in Israel. Jan is president of COCIR, the European trade union for imaging, healthcare informatics and radiotherapy.

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  ＜パネリスト＞

  Royal Philips, Chief Experience Design officer & Head of Healthcare Transformation Services
  Dr.Sean Carney

  

  Sean Carney’s personal mission is to improve lives through meaningful, relevant design. He's positioned to do so as the chief design officer for Philips—leading a team of 400+ to create empathic and data-connected solutions that support the goal of improving the lives of three billion people a year by 2025. The team’s success is recognized by the 158 top design awards it won in 25 key global design competitions in 2016.Carney also leads Philips’ Healthcare Transformation Services business, providing consulting services to improve patient outcomes and the operational and financial performance of hospitals and health systems.

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  ＜パネリスト＞

  Manager of Testing and Innovations at Oulu University Hospital
  Mr. Timo Alalääkkölä

  

  Mr. Timo Alalääkkölä, M.Sc. in Economics, works as a Manager of Testing and Innovations at the Oulu University Hospital. He is developing public-private collaboration models for healthcare sector and managing the OuluHealth Labs innovation, testing and development platform. Alalääkkölä has a long experience in IT related research, development and innovation projects since 2004. His current responsibilities include operating the OYS TestLab and participation to various development projects at OYS, including Future Hospital 2030 program.

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  ＜パネリスト＞

  公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院 臨床医学研究所 運営企画部長
  徳増 裕宣 氏

  

  2004年に倉敷中央病院にて小児科研修を行い、京都大学大学院臨床研究者養成コースに進学。卒業後は倉敷中央病院にて臨床研究支援部門の再編に従事するとともに、2015年からリアルワールドデータ株式会社の取締役に就任。日本新生児成育医学会代議員、臨床疫学上席専門家、診療ガイドライン評価専門部会部会員を務める。

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  ＜パネリスト＞

  済生会熊本病院 副院長、腎・泌尿器科上席部長、医療情報部長
  町田 二郎 氏

  

  1982年熊本大学医学部卒業、1988年同大学院を修了。熊本大学医学部附属病院、東京女子医科大学腎臓病総合医療センター等を経て、1997年に済生会熊本病院に入職。2003年に腎泌尿器センター部長、2007年にクリニカルパス委員会委員長、2009年に外来運営管理室長および医療秘書室長、2010年に副院長に就任。泌尿器科・腎臓科上席部長、医療情報部長を兼務。

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  ＜モデレータ―＞

  東北大学病院　臨床研究推進センター特任教授　バイオデザイン部門長 ／病院長特別補佐（企業アライアンス、テクノロジー）
  中川 敦寛 氏

  

  東北大学医学部卒業、同脳神経外科入局。脳神経外科専門医。UCSF（神経外傷臨床フェロー）、スタンフォードバイオデザイン（グローバルファカルティ研修）。ベッドサイドソリューションプログラム（ASU）含めデザイン思考も用いたニーズ探索、制度設計に従事。