コロナ禍を受けて、「リモートワーク」の実践が大きく加速している。企業が頭を悩ませているのが、リモートワーク環境下でいかに従業員の生産性を担保するかだ。そうした問題の解消に大きな威力を発揮するのが、新たなビジネスコミュニケーションのスタイルを提案する「Slack」である。

 新型コロナウイルスの感染拡大は、企業のワークスタイルに大きな変化をもたらした。中でも、働き方改革の推進における中心的テーマの1つであった、「リモートワーク」の実践が企業の間で大きく加速されたことは、とりわけ大きなインパクトだった。「アフターコロナ」「ウィズコロナ」の時代を見据えたとき、そうしたオフィスに縛られない働き方が、企業にとっての「ニューノーマル」として定着していくであろうことは間違いない。事実、国内企業においても、従業員がオフィス外のリモート環境で働くというスタイルを、コロナ禍への対応という緊急対応的なものではなく、定常的な働き方として取り入れていこうとする取り組みが進んでいる。

 「そこで不可欠な視点となるのが、これまでとは異なるリモートという環境で、いかに従業員の生産性を担保していくかという問題です。事実、各種のアンケート調査などを見ても、リモートワーク下での生産性低下を、切実な課題として感じているという企業は決して少なくありません」。Slack Japanの相川仁夫氏はこう指摘する。

 では、リモートワークの環境において従業員の生産性を担保するには、どのような施策が有効なアプローチとなるのだろうか。

Slack Japan株式会社 カスタマーサクセス部 部長 相川 仁夫 氏
[画像のクリックで拡大表示]

ここから先はログインが必要です

日経クロステック EXPO 2020 への入場登録が必要です