いかに従業員一人ひとりに合ったテレワーク環境を整備するか――。現在、このことが重要な経営テーマになりつつある。これまでも働き方改革やダイバーシティの一環として一部の社員にテレワーク・在宅勤務を導入するケースはあった。それがまさか、ほぼ全社員が一斉にテレワークを実践することになるとは、多くの企業が想像していなかったのではないだろうか。あわててノートPCを従業員に配布したという企業も少なくないはずだ

 しかし、急ごしらえで導入したテレワーク環境は、さまざまな面でほころびが出てくる。通信環境の問題、ITガバナンス機能の低下やセキュリティリスクの拡大、情報共有やコミュニケーションの問題、端末のスペック低下による生産性低下などはその一例だ。実際、日本生産性本部の調査では業務の効率が「下がった」とする声が約7割弱を占め、「上がった」はわずか3割ほどにとどまった。こうした数々の課題をクリアし、将来に向け各従業員に適したテレワーク環境をどう提供すべきなのか。ここではそのヒントを探っていきたい。