デジタルトランスフォーメーションが叫ばれ、組織活動のITシフトが加速度的に進む中、重要性はわかっていながらも実現できない課題の一つに「データ資産の遠隔地バックアップ」がある。どのような事業でもデータ資産が生命線であることはすでに広く認識されており、一次バックアップまでは取得されるようになった。しかし、その先へなかなか進めない。その理由は一体どこにあるのか。そして、この課題に解はないのか。ユーザー調査とともに遠隔地バックアップの最新動向を探ってみた。
ユーザー調査で見えてきた「遠隔地バックアップを行わない理由」
2019年9月、Arcserve Japanでは、自社のメールマガジン購読者を対象に調査を試みた。そして「遠隔地へのバックアップを行っていない理由を教えてください。」（複数回答可）という設問に対して得られた回答が図１である。
第1位の回答は「費用がかかる」（59.59％）だ。そして、「データを保管する適当な場所がない」（47.93％）がそれに続く。今はコストパフォーマンスが高いパブリッククラウドが複数あるというのに、これらの回答が上位にくるのはどうしたことだろう。しかし、実のところをいうと、回答者の指摘は的を得ているのだ。
一般的なパブリッククラウドをバックアップに利用しようとすると、そのコストは“思った以上に”かかる。それはデータ保存だけでなく、データ転送時に従量課金が発生するからである。オンプレミスのときのような感覚でデータを頻繁に移動させていると、月末になってびっくりするような金額の請求書が届くかもしれない。
また、調査では「技術を持った人材が不足している」（27.46％）が第3位の回答となっている。正直、一般的なパブリッククラウドは誰にでもわかりやすいというわけではなく、IT専任者のいない組織が今日からすぐに始めたいといっても難しい。
（2019年9月Arcserve Japan調べ）
それでは予算に限りがあり、技術者が不足している組織にとって、クラウドを使った遠隔地バックアップはどこまでいっても“絵に描いた餅”なのか。いや、それが最新ソリューションを採用すると実現できるのだ。しかも、拍子抜けするほど簡単に。
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