国内ではまだPoCレベルが多いKubernetes活用

 デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するため、IT基盤を見直す動きが加速している。システムの柔軟性と俊敏性を高めるため、コンテナ基盤やマイクロサービス基盤へのシフトが進みつつあるのだ。また最近ではクラウドの活用も拡大しており、クラウドネイティブなアプリケーション環境として、コンテナに着目する企業も増えている。

 このような動きの中、コンテナ環境やマイクロサービス環境の管理基盤として存在感が高まっているのがKubernetesである。これはコンテナ化されたアプリケーションのデプロイやリソース割当などの管理を行う、オープンソースのコンテナオーケストレーションシステム。もともとはGoogleが開発し2014年に発表されたものだが、2015年7月のKubernetes v1.0のリリースに伴いCloud Native Computing Foundation(CNCF)がメンテナンスを行うオープンソースプロジェクトとなった。Dockerなど数多くのコンテナツールと連携して動作するように設計されており、Kubernetesをベースにしたサービスを提供するクラウド事業者も増えている。

 世界的に見るとすでに、コンテナオーケストレーションのデファクトスタンダートになっていると言えるだろう。「Kubernetesはすでにキャズム※1を超えており、コンテナの本格的に普及期に入りつつある」という指摘もある。もちろん日本国内でも、Kubernetes活用に向けたプロジェクトが数多く動き出している。しかしその多くは現在もPoCレベルにとどまっており、本格導入に至らないケースも少なくないようだ。

 では日本国内でKubernetesが「本当の意味でキャズムを超える」には、いったい何が必要なのか。そしてそのためには、どのような環境整備が求められるのか。Kubernetes活用の最前線で活躍する識者達が語るポイントとは。

※1 キャズム:製品やサービスが普及するプロセスにおいて、初期市場からメインストリーム市場へと移行する際に生じる「深い溝」のこと。この溝を超えることができない製品やサービスは、メインストリーム市場には入り込めない。

この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です

日経クロステック Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。