新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）から会社と社員を守るために、テレワークを実施する企業が増え続けている。とりわけ中堅・中小企業のなかには、テレワーク環境の整備に悩みを抱えている会社も多い。システム専任者がおらず、予算も限られているのに、どうすれば迅速にテレワーク環境を構築できるのだろうか。そんな悩みに応えるソリューションが注目を集めている。
「第2波」の懸念が強まるなど、いまだ予断を許さない状況にあるなか、多くの企業が事業継続と社員の感染防止を目的にテレワークに移行し、現在も継続している。大企業の一部では働き方改革の一環として、あるいは東京オリンピック／パラリンピック開催時における事業継続の備えとして、すでにテレワーク環境の整備を進め、おおむねスムーズにテレワークへと切り替えられている企業が多い。その一方で、テレワーク環境の整備が進んでおらず、現在も在宅勤務に移行できずに出社を余儀なくされている中小企業はかなりの数にのぼっている。いわゆる“テレワーク格差”が生じているのだ。
テレワークを実施していない企業の多くも、急いで環境を整備しようと動き始めている。しかし情報システム専任担当者が一人あるいは兼任担当者しかいないという“ひとり情シス”“ゼロ情シス”の企業のなかには、テレワークに関する知識や経験がなく、すぐに準備できるだけの予算もないと困り果てているところもあるだろう。
だが、諦めてはいけない。そうした企業を支援しようと、自社のテレワークソリューションを無償または低額で提供するベンダーが現われている。しかも即座に導入でき、導入したその日からテレワークが始められるソリューションがあるのだ。
「無償や低 額のソリューションは機能が限定されているのでは」「知識や経験がないから安全に運用管理するのは難しいのでは」といった心配も無用だ。なかにはセキュリティー対策や運用管理の負荷にも十分に気を遣い、テレワークに必要とされるリモートデスクトップ機能、リアルタイムコミュニケーション機能などのソリューション一式を提供しているベンダーもある。
そんな“中小企業にも優しい”ソリューションを提供しているベンダーを紹介しよう。
