メリットは多いが「リモートだけ」の働き方には限界も

 当初はその場しのぎで始まったリモートワークも、コロナ禍が長引く中ですっかり定着した感がある。新しい働き方に慣れ、今ではオフィスより自宅の方が快適に働けるという人も少なくないだろう。この1年半で、ビジネスパーソンのリモートワークスキルは大きく向上した。

 一方、置き去りになってきたのがリアルオフィスだ。大半の社員が出社しない状況の中、多くの企業が、設備の維持・改善に向けた投資を抑制してきた。オフィス拠点を縮小する企業も出始めるなど、企業の意識はリモート中心の働き方にシフトしつつある。

 だが、このままリアルオフィスは絶滅に向かうのかというと、決してそんなことはない。なぜなら「リモートだけ」の働き方には限界があるからだ。

 例えば、自分以外の人々との何気ないやり取りの中から新しいアイデアを偶然に見つけ出す、といったことにリモートワークは向いていない。リモート会議やチャットは、必要な情報の交換は得意とするものの、雑談やその場の空気の共有などは苦手とする。また、新たに入った社員などと組織のカルチャーを共有することも、リモートだけではなかなか難しい。実際、これらの課題にぶつかっている人は多いのではないだろうか。

 今後、このような問題が表面化するにつれて、リアルオフィスの見直しの機運は高まっていくだろう。もちろん100%出社ではなく、リモートワークとのハイブリッドスタイルが一般的になるかもしれないが、現状のオフィス設備では、このような働き方の効用を最大化することは難しい。

 半強制的なリモートワークで働き方改革が進んだ今こそ、企業・組織はリアルオフィスも次の形態へと進化させる必要がある。その方向性や実現方法について、次ページ以降で考えてみよう。

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