Oracle Databaseの付き合い方にある3つの選択肢

 デジタルトランスフォーメーション(DX)の機運の高まりと共に、データの重要性はますます高まっている。そのデータを管理するDBMSとして広く浸透しているのがOracle Databaseである。信頼性・耐障害性が高く、管理機能も充実しており、大規模データベースシステムとして多くの企業で利用されている。

 最近はOracle Cloudを選択する企業も増えつつあるが、データの特性や企業のポリシー上、オンプレミスで管理せざるを得ない場合も多い。オンプレミスでは仮想化環境の利用が広がっているが、オラクルの“作法”を知らないと割高なコストを支払うことになる。実際、このコスト負担に頭を悩ませている企業も少なくないだろう。

 なぜ割高なコストになるのか。仮想化環境におけるOracle Databaseライセンスの基本的な考え方は、仮想サーバーに設定されたvCPU数ではなく、物理サーバーが搭載しているCPUコア数でカウントされるからだ。

 例えば、4コアの物理CPUを2つ搭載する物理サーバー上で3つの仮想サーバーをホストし、それぞれvCPUを2つずつ割り当て、その1つの仮想サーバーでOracle Databaseを動かすとする。Oracle Databaseが使うのは2つのvCPUだが、この“作法”を知らないと4コアの物理CPU2つともライセンス対象になってしまうのだ。

 この課題を前に、取るべき選択肢は3つある。1つは現状を維持する「続Oracle」。2つ目はコストを下げながら使い続ける「減Oracle」。3つ目が他社製品に乗り換える「脱Oracle」である。続Oracleは割高なコスト負担を許容しなければならない。脱Oracleは、いわばハードランディングで移行リスクが大きい。最善の現実解は減Oracleといえよう。

 この方法を知っていると知らないとでは、コスト負担は雲泥の差だ。ほかにもインフラコストを下げ、パフォーマンスを向上させる方法がある。次頁以降でその秘策について詳しく紹介したい。

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