注目を集めるノーコード開発とその落とし穴は
プログラミングスキルがなくてもシステム開発が行える「ノーコードツール」を検討する企業が増えている。
その理由はいくつかあるが、最大の要因は、デジタル化やDXニーズに対し、IT部門のリソースが圧倒的に足りていないという点だ。
コロナ禍で多くの企業や組織がリモートワークを余儀なくされたこともあり、これまで紙ベースで行われていたアナログ作業のデジタル化や、変化に対応した新しい事業やサービスを構築したい、といった要望が加速した。
だが、こうしたニーズをIT部門がすべてカバーすることは難しい。既存の大規模システムの運用に加え、新しい情報系システムの立ち上げや、リモートワークに向けたインフラの整備など、これまで以上に負担が増しているからだ。実際、経済産業省の調査によれば、2030年には需要に対して約45万人のIT人材が不足する見通しだ。
その点、専門的な知識を必要としないノーコードツールを活用すれば、IT部門に頼らずとも、事業部門が簡単にシステムやアプリケーションを開発することができる。しかも内部で開発するため、開発期間やコストも大きく削減することが可能だ。
ただし、ノーコードツールの導入には注意が必要だ。その最大のウィークポイントは拡張性が乏しいこと。当たり前のことだが、ツールに用意されている機能の範囲でしか開発が行えないのだ。
例えば、データ活用に向けて「収集したデータに何か条件を加えて自動的に抽出したい」あるいは「社内のワークフローに取り込みたい」といった場合、採用したノーコードツールに必要とする機能が用意されていないと、それを補う外部ツールとの連携やバッチ処理などで、結局はIT部門の負担を増やしてしまうことになりかねない。
こうしたノーコードツールの落とし穴を回避し、全社的なデジタル化やDX推進に向けて必要な要件は4つのポイントに絞られる。次ページでは、そのポイントとともに具体的なソリューションや適用例などについて見ていきたい。