2024年10月15日（火）、JPタワー ホール＆カンファレンスにおいて、「デジタルで推進するSX時代の調達・購買改革」と題したビジネス変革セミナーが開催された。ここでは同セミナーで明らかにされたSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）時代の調達・購買改革を紹介する。
本セミナーで基調講演を行ったボストン コンサルティング グループは、国際情勢の不安定化、インフレ、為替変動、人件費の高騰、物流問題、感染症のパンデミックなど、外部環境の急激な複雑化に伴い、従来型の「安く・早く」を重視した調達から、「ESG×安定供給×コスト」のトリレンマを経営レベルで解決することが求められていると言及する。特に欧州を中心とした法規制の強化に対し、不可逆的かつ至急の対応が必要だ。また、「この課題への対応は、企業価値向上のチャンスでもある」と語り、「そのためには、『戦略』『体制』『業務』『データ/インフラ基盤』のすべての側面でトランスフォーメーションを成し遂げなくてはなりません」と説く。
とはいえ、最前線に立つ日本企業の調達・購買部門は、機能弱体化の負のスパイラルに陥りがちだ。サステナビリティー推進部門と連携がうまく取れていないケースもある。その意味でも調達・購買部門には、従来型のオペレーショナルな組織から脱却し、戦略機能主体の組織へシフトすることが急がれる。「第一歩として、デジタルを活用したサプライヤーリスクの可視化から始めるのが得策です」と強調する。
これを受けてSAPジャパンが紹介したのが、今後の調達に資する「SAP Ariba」を中心としたサプライヤーマネジメントのプラットフォームである。
「私たちは調達業務を効率化するだけでなく、蓄積したデータを高度に分析・活用することで、カテゴリーマネジメント（戦略的調達）へのシフトを促すソリューションを開発し、提供しています」とSAPジャパンは訴求する。
こうしたボストン コンサルティング グループおよびSAPジャパンの提言を踏まえて、間接材調達をはじめとする業務改革を推進するNECや、役務調達で劇的な成果を上げたキャップジェミニの取り組みを紹介する。