テレワーク導入で様々な悩みに直面する日本企業
「テレワークを導入したら、なぜか生産性が下がってしまった」
「ツールを導入したが、使い勝手が悪く、活用されない」
「現場からの要求に応えるため、機能を追加する際、インフラ面から見直しをしなければならないケースがあり、大変なコストがかかる」
「機能を追加していった結果、システムが複雑化し、情報システム部門の運用負担が拡大している」
「導入したもののメリットがよくわからない」
世界規模の総合競技大会開催を控え、テレワーク導入の機運が高まっている。通勤を控えることで、開催期間中の公共交通機関の混雑緩和が期待されるからだ。しかしこうした取り組みが進む一方で、冒頭に挙げたような悩みや課題に直面する日本企業は少なくない。中には取り組み自体の見直しを検討している企業もあるという。
働き方改革を実現させる取り組みのひとつとして、テレワークの重要性が語られて久しいが、実際は思った以上に導入が進んでいない。
2019年7月に東京都が実施した「東京都 多様な働き方に関する実態調査（テレワーク）」では、テレワークについて「導入予定はない」と答えた企業は全体の53.7％にのぼり、「導入している」と答えた企業はたった25.1％だった。
なぜテレワークと日本企業はこれほどまでに相性がよくないのだろうか。
テレワーク実現に向けたリモートワークの環境構築をサポートするシトリックス・システムズ・ジャパン 執行役員 セールスエンジニアリング本部 本部長の永長純氏は、その答えについて「日本独特の人材マネジメントに対する考え方とIT環境が影響している」と説明した上で、「テレワークを成功させるなら、まずはこれらのことを変えるべきだ」と強調する。