新型コロナウイルス感染症のパンデミックに対応するために、急遽テレワークを開始した企業も多いだろう。一時的な対策として実施した企業は、パンデミック第2波・第3波に備えながら将来の事業継続を実現するためにも、いまのうちに継続的なテレワーク運用の環境づくりに取り組むことが急務だ。そんなテレワークの環境整備に最適なツールとはどうようなものなのか?

 パンデミックの不安が拭い切れない中、すっかり定着した感のあるテレワークだが、実際のテレワーク環境は企業によって大きな差が生じている。働き方改革の推進、自然災害発生時や東京五輪開催時の事業継続を目的に、従来から在宅勤務制度やテレワーク環境の整備に取り組んできた企業の多くは、パンデミックの初期段階にテレワークへと早々に切り替え、何の問題もなく業務が続けられている。しかしその一方、あまり準備ができていない状態からとりあえずテレワークを実施したという企業の中には、必要になった順番から急場しのぎで環境を整備したために、業務に混乱をきたしているところもあるようだ。

 いずれにせよ、数カ月にわたるテレワークの実施によって明らかになったことがある。それは、環境さえきちんと整備されていれば、テレワークを実施しても業務に支障をきたすことが少ないばかりか、むしろ生産性向上・業務効率化・経費削減などの効果が得られるということだ。そのために、パンデミック終息後もテレワークを継続する予定の企業は多く、すでにオフィスの規模縮小に動いている企業もある。

SB C&S株式会社
ICT事業本部 MD本部
ビジネスソフトウェア統括部 第2BSWマーケティング部
ビジネス販売推進課 課長
棚町 俊彦氏

 準備不十分なままテレワークの実施に踏み切った企業にとっても、感染者数が減少傾向にある今こそ、環境を改めて整備するのにちょうどよい機会と言える。パンデミックや自然災害の発生に備えるだけでなく、深刻な人手不足の解消や雇用の維持を可能にする柔軟で多様な働き方を実現するためにも、本格的なテレワーク環境の整備が望まれるのだ。

 では、どこから着手すればよいのだろうか。最初に実施すべきなのは、現在の環境を利便性、運用管理性、コストの観点から見直すことだろう。また、他社がどのような環境を整備して効果的なテレワークを実施できているかという事例やユースケースを知ることも大きなヒントになる。それらを手掛かりに、継続的なテレワーク運用を実現するツールの姿を探ってみよう。

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