社内でPCを使っている限り、社員はセキュリティを意識する必要がほとんどなかった。ところが、そのセキュアな社内ネットワークから一歩外に出た途端、標的型攻撃やフィッシングサイトへの誘導などのサイバー攻撃、持ち出しPCからの情報漏洩など、さまざまなリスクを抱えることになる。十分な準備が整わないまま緊急避難的に移行したテレワークが、この懸念をさらに高めているのが実情だ。しかし、今からでも遅くはない。クラウドベースのセキュリティ対策ソリューションであれば、多大なコストをかけることなく、多様な端末に対して短期間で必要なセキュリティ対策が可能になる。

 新型コロナウイルスの感染拡大により緊急事態宣言が発令されて以降、テレワークを実施する企業が急増した。緊急事態宣言が解除された現在、各企業は徐々に日常を取り戻しつつあるが、今後もテレワークの導入は進み、標準的な働き方として定着していくと考えられる。新型コロナウイルスは第2波、第3波の感染拡大が予想されるほか、いつまた別の感染症や自然災害などが発生するか分からない状況だからだ。

アルプス システム インテグレーション株式会社
セキュリティ事業部 営業部営業1課
尾高 元紀氏

 もっとも、現在のような緊急避難のなし崩し的なテレワークには、さまざまな抜け漏れがあることは否めない。特に危惧されているのがセキュリティ対策に手が回っていないことだ。実際、新型コロナウイルスの混乱に乗じてテレワークを狙い撃ちしたフィッシングメールや標的型攻撃などのサイバー攻撃が多発している。

 テレワークをすでに導入している、あるいはこれから導入しようとする企業は、早急にこの“穴”を埋める必要がある。一方で経済の先行きが見えない中で、企業にとっては多大なコストをかけられないのも事実だ。そこで新規の設備投資は不要で、なおかつ3カ月間の無償トライアルが可能な、クラウドベースのセキュリティ対策ソリューションを以下で紹介しよう。

この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です

日経クロステック Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。