国内x86ブレードサーバー市場で圧倒的なシェアを誇るHPE製品
デジタルトランスフォーメーション（DX）なしに次の時代に生き残れると考えている経営者は、もはや少数派といっても過言ではない。多くの企業がDXに向けたIT基盤の見直しに着手している。
そうした中、ある動きが目立ち始めている。クラウドシフトと並行して、オンプレミス環境の刷新に挑む企業が増えているのだ。
これまでは「DX推進＝パブリッククラウドの積極活用」という考え方が一般的だった。しかし、DXをPoCから実ビジネスへシフトする際には、オンプレミスの基幹系システム・業務システムとの連携が必須になる。もちろん、基幹系をクラウドへ移行・刷新するアプローチもあるが、これはなかなかハードルが高い。必然的にオンプレミス側の刷新が進み、ハイブリッド化が加速する流れが起こっているのである。
では実際に、企業はどのようにハイブリッド環境を構築しているのか。例えば、オンプレミス側の刷新を支える筆頭インフラが、x86ブレードサーバーだ。高密度な設置が可能で、多くのコンピューティングリソースを必要とするシステムも省スペースで稼働できる。配線の取り回しやすさや電力効率の高さなども、現代の企業ニーズに合致しているといえるだろう。
国内x86ブレードサーバーの市場で圧倒的シェアを誇るのが日本ヒューレット・パッカード（以下、HPE）である。HPEによれば、中でも核となる製品が、同社が2016年にリリースしたコンポーザブルインフラ「HPE Synergy」。つまり、HPE Synergyの活用動向を詳しく見ていけば、日本企業の「オンプレミス改革」のポイントが見えてきそうだ。
そこで今回は、3つの企業のHPE Synergy活用事例を基に、DXに向けた取り組みの勘所を探る。