COVID-19の影響で、テレワークを導入する企業が一気に増えたが、その一方でテレワークを実現するIT環境の課題が浮き彫りになった。
そんな課題が生じている1つの要因として、「多くの企業でリモートワークとテレワークを同じものとして捉えてきたこと」を挙げるのは、日本電気株式会社（以下、NEC） プラットフォームソリューション事業部でシニアエキスパートを務める須山浩邦氏だ。
プラットフォームソリューション事業部
シニアエキスパート
須山 浩邦 氏
「オフィス以外で業務を行うことについて、『テレワーク』や『リモートワーク』という言葉が使われてきましたが、現在、私たちはこの2つを異なるものとして捉えています。テレワークは従業員が自宅やサテライトオフィスなどで社内と同じように業務を実施するもので、リモートワークは、外出先や出張先でメールを確認したり、資料を作成するもの。これらを実現するために求められる技術は、それほど変わらないため、テレワークをリモートワークの延長として考え、環境を構築することがほとんどでした。
ところが、テレワークとリモートワークでは、まず想定されるPCの利用時間が大きく異なります。外出時の空き時間に作業することが中心であるリモートワークでは、１日のうちトータルでも１～２時間ですが、テレワークの場合は全勤務時間が利用時間になります。また利用する従業員も、リモートワークでは限定的なものの、テレワークは全従業員が対象。このため、常に全従業員がネットワークに同時に接続しているという状況になった結果、ネットワークに負荷がかかり、通信が不安定になった企業が続出しています。
それは、当社も同じで、今年開催される予定だったオリンピックへの備えとして、以前から準備していたリモートワーク環境を、テレワークにも耐えられる環境へリニューアルしました。しかし今回、全社的なテレワークを実施してみると、さまざまな想定外のことが起きたのです」
また今回、テレワーク環境を急遽構築した企業も少なくなかったが、この環境にさらなる落とし穴が潜んでいるという。長期的なテレワークに耐えうる安全で快適な環境を構築し、新しい働き方へのスムーズな移行を遂げるための最適解とは、一体何なのだろうか？