コロナ禍において、基幹システムへのニーズが大きく変化している。例えば、リモートでも使用できるシンクライアント環境への対応、Webを使った受発注や、請求書発行の電子化に対応するクラウドサービスといった特化ソリューションとの連携も求められる。これらは「2025年の崖」に備え基幹システムの刷新を検討する企業にとって、新たに製品選びの指標のひとつに加わるだろう。

 システムを選定する際は、最新のビジネストレンドに対応していることも重要だ。企業の販売活動を支える販売管理システムもそのひとつである。消費者のニーズやトレンドが変化し、大量生産から多品種少量生産に変わっていく中、それに対応できるシステムに変えていかなければならないのは言うまでもない。また、システム保守費用の高額化や、古い技術に対応できる技術者の高齢化や退職など、古い販売管理システムを使い続けるリスクは枚挙にいとまがない。

 それにも関わらず、ビジネスの変化に柔軟に対応できる、新たな販売管理システムの活用へと舵を切る企業が多くないのはなぜだろうか。実は、刻一刻と変化するビジネストレンドに追随するシステムの導入・運用をするというのは並大抵のことではない。複雑な販売形態への対応、他のシステムとの連携などの技術的な壁はもちろん、全社を巻き込んだプロジェクト推進が必要不可欠であるからだ。

 販売管理システム刷新というプロジェクトの全貌が見えてくればくるほど、社内の限られたリソースでは到底実行できない、といった声も聞かれる。本記事では、販売管理を含めたシステム刷新のスペシャリストに話を聞き、様々な企業をサポートしてきたからこそ言える、システム刷新の最適解を公開する。

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