VDIならテレワークのセキュリティリスクを低減可能

 深刻な働き手不足が叫ばれている中、従業員満足度や生産性の向上、ワークライフバランスに向け、避けて通れない課題となっている働き方改革。政府もそのためのテレワーク導入を推進してきたが、これは新型コロナウイルス感染症の拡大で一気に加速した。この新しい働き方は、パンデミックが収まったあとも引き続き欠かせないものとなるだろう。

 テレワークの実現には、社員の自宅や外出先など、どこでも仕事が行えるIT環境が不可欠だ。これからの時代は、規模の大小に関係なく、あらゆる企業・組織が社外から社内システムにアクセスし、必要な情報の入手や業務処理を行える環境を整えておく必要がある。当然、セキュリティへの配慮も重要だ。機密情報の漏えいなどを確実に防がなければ、ビジネス継続は難しくなる。

 これを可能にする手段として、現在の企業・組織では仮想デスクトップ基盤(Virtual Desktop Infrastructure:VDI)の導入が加速している。本記事の読者に、技術解説はもはや不要だろう。データやアプリケーションを保持しないシンクライアント端末を用いることで、情報漏えいリスクを回避したセキュアなテレワーク環境が実現できる。

 一方、以前と変化しているのは、その導入層だ。サーバーの導入コストや運用負荷が高まりがちなVDIは、これまで一般的に大企業向けのソリューションと考えられてきた。しかし現在は、大きくコストや負荷を抑えながら、VDIの活用によるテレワークを具現化する中堅・中小の企業・組織も多数登場している。実際、「ひとり情シス」状態の組織でも、VDIをベースとした働き方改革を実現するところが出始めているのだ。

 そこで今回は、事例を基にその効果を見ていく。約80人のユーザーをわずかな運用担当者で支える、社会福祉法人 嵐山寮のケースを紹介しよう。

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