担当者のスキルが出やすいオンライン会議における営業活動

 首都圏や関西圏を中心に、2021年1月に2度目の緊急事態宣言が出た。このような中、各企業の営業担当者やコンサルタントは、活動が難しい状況になっている。製品やサービスを顧客に直接説明・提案したくとも、面会が制限されていれば顧客訪問もできないからだ。

 このような問題に直面した結果、オンライン会議システムの活用に踏み切った企業が増えている。しかしリアルタイムのオンライン会議では、担当者ごとのスキルによって情報の伝わり方に大きな差が出てしまい、不慣れな担当者が戸惑うケースも少なくない。そこで注目されつつあるのが動画制作である。自社製品やサービスの説明を行う動画をあらかじめ制作し、それを併用しながらオンラインで提案を行うことで、担当者ごとのスキルの差を解消しやすくなるからだ。

 また、このような動画を動画サイトや自社サイトに掲載しておけば、それ自体が自律的な営業ツールとして機能することも期待できる。これによってオンラインでしか活動できないという状況を逆手に取り、他社に比べてより効率的かつ効果的な営業や提案を実現できるチャンスを手に入れることが可能になる。

 ただし、このような動画の制作を専門企業に委託すると、それなりのコストと期間が必要になる。また、細かい部分を修正・改定したい場合にも、タイムリーでクイックな対応は難しい。こうしたことから、営業活動や提案活動で使う動画の制作を社内で行う企業も増えている。しかし業務として動画制作を行っていない一般的な企業では、当然ながら動画制作のノウハウは持ち合わせていないだろう。そのため「どこから手をつけていいのか分からない」と感じている人も多いはずだ。

 そこで、ここでは既に社内で営業・提案用動画の制作を行っている先行企業の事例を基に、社内で営業・提案用動画の制作を行う際の成功のポイントを考察。動画制作の環境をどう整備すべきなのかについて紹介したい。

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