現場最適が生んだ日本企業のIT大混乱

 日本企業がグローバルで競争力を持つためには、人財の潜在能力を最大限に引き出し、適材適所の活用を図らなければいけない。そのためには、どのようなプラットフォームが必要か。ITベンダーで数多くの企業の情報システム開発に関わり、現在は自ら事業会社のシステムエンジニアとしてIT改革を主導する、AnityA 代表取締役社長の中野仁氏に聞いた。

 中野氏はシステムエンジニアでありながら、企業の経営企画部門にも在籍したユニークなキャリアの持ち主だ。大手料理レシピサイト運営会社の在籍時には、国内外に規模が拡大する社内の情報システム刷新を主導した実績も持つ。その経験から、日本企業のITの現状をこう分析する。

 「日本企業のITを眺めると、各部門に小さなシステムが無数に入り込み、サイロ化されています。業務ごとにシステムが断絶し、複雑化しています。しかも、システムが新陳代謝できずにレガシー化していることが、いわゆるDX(デジタルトランスフォーメーション)と呼ばれる全社横断のIT改革プロジェクトのハードルを押し上げています」

 なぜそうなったのか。中野氏は、IT予算が各事業部門に割り振られていることが大きな要因だと言う。各現場の予算の範囲内であれば、誰にも文句を言われずに進めることができる。そのため小さな改善を繰り返してきたことが、 全社的な情報基盤の構築とはまったく異なる道を進んでしまった理由だと言うのだ。

 「人事システムについても同様です。労務、人事、採用、制度など業務ごとにシステムがバラバラ、データベースも別々というケースを多く見てきました。人に関する情報を一貫して見ることが難しいので、経営戦略に沿った人財活用の大きな阻害要因になっています」

 人財基盤の統合は企業にとって非常に重要であるが、とくにIT部門の側面で重要視されると中野氏は言う。それはなぜか。また、日本企業が人財基盤を統合し、戦略的な人事を進めるためにはどうすればいいのか。中野氏にその理由と打開策を次のページから解説していただく。

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