2020年、あらゆる企業で広がったテレワーク

 新型コロナウイルス感染症の拡大を防止するため、2020年に広がっていったテレワークの導入。パンデミック対策として、設備やセキュリティ対策など万全ではないまま急遽テレワークの利用を開始し、そのままの状態で続けている企業もあるのではないだろうか。

 テレワークで必要な設備は、おおむね「ネットワーク」「アプリケーション」「デバイス」の3つに分けられる。ネットワークの領域では、VPN(Virtual Private Network)で通信経路の秘匿性を確保しつつ、社外から社内システムへのアクセスを許可する方法がある。もともと、営業のような外回りの多い部門のみVPN利用を許可していた企業では、テレワークを利用する部門の拡大によりVPNの利用者もこの1年で一気に増えたのではないだろうか。

 またアプリケーションの領域では、やはりクラウドサービスの利用拡大が筆頭に挙げられるだろう。従来はオンプレミスのシステムのみでまかなってきた企業でも、「Microsoft 365」や「Box」「Zoom」といったSaaSの利用を開始したところがあるという。このように、オンライン上でいつでも・どこでも作業やコミュニケーションが行える環境を整える動きが進んでいる。今後もこの流れは加速するだろう。

 そしてデバイスの領域では、テレワーク用のPCがすぐに調達できないという問題に直面し、緊急対応として、会社で利用しているPCを持ち帰るといった対策をとった企業もあるのではないだろうか。その場合、もともとテレワーク用のセキュリティ対策が適用されたPCではないため、情報漏えいやマルウエア感染といったセキュリティリスクを抱えたまま運用しているケースもあるかもしれない。

 テレワークの利用が常態化する中では、設備やセキュリティ対策を見直す必要がある。一口にテレワーク環境といっても、企業・組織ごとに実情は様々だ。新たな働き方やシステムの導入に伴うリスクの変化を見落とせば、ビジネスは思わぬ“落とし穴”にはまるだろう。重要な働き方の1つとなったテレワークを適切に運用していくには、自社のシステム/ネットワークの現状を正しく把握し、最新・最適な対策を施すことが不可欠なのだ。

 そのための具体的な方法とソリューションについて、次ページ以降で見ていこう。

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