コロナ禍で多くの企業がBCP（事業継続計画）の重要性を認識した。急に出社できなくなっても業務を継続できる仕組みが求められている今、その基盤となるのがオフィスと在宅を組み合わせたハイブリッドワークだ。働き方が変わると業務を支えるノートPCにも単なる小型軽量化だけではない様々な機能や性能が求められ、またその調達方法も購入だけでなくリースやレンタルといった選択肢が増えている。
自由な働き方の提供が今後の企業競争力を支える
坂本尊志氏（以下、坂本）： 近年の度重なる自然災害、そして今回のコロナ禍により、多くの企業がBCPの重要性を認識しました。大規模な自然災害や急激に拡大する感染症への対応など、どんな理由であれ出社できなくても業務を止めない仕組みが求められています。一方、従業員は在宅でも問題なく仕事ができることを知りました。毎日の通勤に時間と労力を奪われる働き方は効率が悪い。その事実が明らかになったと思います。
坂本 尊志 氏
インテル株式会社 インタストリー事業本部 ソリューション技術統括部 ビジネス・クライアント テクノロジー・エバンジェリスト
こうなった以上、もう昔の働き方に戻ることは難しいと思います。コロナ禍が落ち着いた後、従業員を強制的にオフィスに引き戻すことは可能です。しかし、出勤しなければならない明確な理由が無いにもかかわらず、自由な働き方を認めない企業には優秀な人材が集まらなくなり、競争力を失っていくでしょう。従業員の生産性を高め、先行き不透明なビジネス環境を生き抜くには、働き方の選択肢を用意することが重要になります。