業務効率／生産性とテレワークの難しい関係
「テレワークは、日本企業に向かないのではないか」――。最初の緊急事態宣言から1年半以上が経った現在、そのような思いを抱くビジネスパーソンが増えているという。理由は次のようなものだ。
例えば、日本人はリアルに集まったときの共感力・結束力が強い半面、リモート環境のコミュニケーションが得意ではないという意見がある。そのため、テレワークで働く社員同士のコミュニケーションが、オフィス勤務だったころと比べてうまくいかなくなっている。
また、同じことは部下を管理する上司の側にも当てはまる。テレワーク中の部下社員が、「今何をしているのか」「きちんと仕事をしているのか」をリアルタイムに把握できないために、上司は不安を感じている。結果、部下社員の行動を一つひとつ指示・管理する「マイクロマネジメント」に陥ってしまっている。コミュニケーションの低下やマイクロマネジメントの発生は、いずれも業務の効率や生産性を大きく低下させる要因になる。そのため、テレワークを止めてオフィスに回帰すべきだというのである。
だが、ここで少し立ち止まって考えてみたい。本当にそうなのだろうか。
新型コロナウイルスのパンデミックをきっかけとして、テレワークは否応なしに始まった。その後、徐々に環境やツールを整えていき、テレワークシフトによる業務効率化に力を注いできた企業は多いはずだ。
一方で、必要な仕組みを整備しきれないまま、現在に至っている企業もある。テレワークが一時しのぎのものであれば、それでやり過ごすこともできただろう。しかし実際は、この先もテレワークは働き方の重要な選択肢の1つとして残るはずだ。「向かない」と諦めてしまわずに、今こそ、あるべきニューノーマル時代のテレワーク環境を考えるべき時期だといえるのではないだろうか。
真の業務効率化を実現するテレワーク環境とは、どのようなものなのか。