テレワークシフトを阻む「固定電話」をどうするか
未だ先行きがみえにくい新型コロナウイルスのパンデミック。感染拡大防止が叫ばれる中、ビジネスシーンではテレワークが広く一般化した。連動して勤務体系の見直しや制度変更、物理オフィスの縮小によるコスト削減などに取りかかる企業も増えている。
テレワークを容易にするITソリューションの導入も加速度的に進んでいる。多くの企業が情報共有／コラボレーションのためのSaaSを活用しており、打ち合わせや商談もリモート会議ツールで行うことが当たり前になった。だが、このような状況の中、テレワークシフトを阻害する要因がまだ残っている。その代表格が、オフィスに設置された固定電話である。
電話による音声通話は、リモート会議より手軽に使える上、チャットやメールよりも伝えられる情報量が多く、リアルタイム性も高い。そのため、どんなに環境が変わっても「電話を使わない」という選択は考えにくいだろう。ただ、その使い方には変革の余地がある。オフィス出社が当たり前ではなくなった今、デスクの“島”ごとの固定電話や、内線電話を支えるPBX装置を運用し続けるのが得策なのか。また、仮に携帯電話を軸とした電話環境に移行するにせよ、個々に発生する通話料をどうするか。これらが企業の重要な検討事項となっている。
ニューノーマル時代の電話は、どうあるべきなのか——。その問いへの答えを探る上で参考になるのが、住友ゴム工業の取り組みである。同社は、急遽必要になったテレワークシフトに向けて、「Microsoft 365」をベースとしたコミュニケーション基盤を実現。外線電話をはじめとする音声通話機能もここに統合することで、利便性と省コストを両立した新しいコミュニケーションの仕組みを整えたのである。
同社がこの仕組みを導入した狙いと効果について、次ページで紹介しよう。