緊急時対応の中で広がってしまった、不適切な利用方法
もはや知らない人はいないツールとなった「Zoom Meetings」（以下、Zoom）。リモートワークを支える上で欠かせないツールと位置付ける企業は多いだろう。提供元のZVC Japan（Zoom）によれば、コロナ禍前は2500社あまりだった国内の顧客数は現在、3万社を超えている（※1）。
一方、ここへきて、その利用にある問題が指摘されている。それが、ライセンス管理が適切に行われていないケースが多いということだ。多くの企業がパンデミックという緊急時の対応で導入を進めた結果、部門、チーム、あるいは個人単位での利用が加速。IT管理者が全容を把握できないまま利用が拡大し続けており、ある種の“無法地帯”と化している組織が増えているのである。
また例えば、1つのZoomライセンスを複数の社員が共用している場面を見たことはないだろうか。このような使い方は、Zoomが定める「1ライセンス1ユーザー」のルールに違反している上、情報漏えいなどのセキュリティリスクもはらむ。組織にとって好ましい状態とはいえないだろう。
問題はそれだけではない。何より大きいのは、ライセンスの適正利用なしに、Zoom本来のポテンシャルを引き出すことはできないということだ。Zoomは、Web会議以外にも様々な機能を備えており、これらをフル活用することで働き方のDXを大きく前進させられる。現在の状態が続く限り、その効果を享受することは難しいのである。
今こそ、IT管理者はニューノーマル時代に向けたZoomライセンスの適正化を推し進めるべきだ。今回はそのための方法を紹介する。
（※1）自社調べ