テレワーク対応の可否がその会社の評価にもつながる
社会環境が変化しても事業を問題なく継続できるかどうか――。新型コロナウイルス感染症の拡大は、これができる企業とできない企業の差を浮き彫りにした。
既にモバイルPCやスマートフォン、各種クラウドサービスを活用し、柔軟な働き方を実現していた企業はスムーズにテレワークに移行して事業を継続できている。一方、環境変化になかなか順応できず、いまだ試行錯誤を続ける企業もある。特にヒト・モノ・カネに制約がある中堅・中小企業は、苦労しているのではないだろうか。
だが、「テレワーク対応の可否」が働き手にとってのその会社への評価にもつながる時代、制度の見直しはもちろん、業務効率化やコミュニケーション促進を担うITツールをフル活用し、テレワークシフトを進めることがあらゆる企業のミッションといえる。中でもカギを握るのが、「電話」の環境を見直すことだ。
多くのツールがPCやスマートデバイスで扱えるようになった現在も、電話は個別の物理デバイスとして使われているケースが多い。これが業務の煩雑さを招き、生産性低下の一因になっている。また、「会社の電話はオフィスでしか取れない」企業は今も多い。電話当番が出社する体制を、いつまで続ければよいのか。これらの問題を解決することが柔軟な働き方実現へのポイントになる。
そこで参考にしたいのが、先行企業のユースケースだ。いち早くテレワーク環境の構築を進めていたNTTコミュニケーションズでは、電話の課題にも直面。多様なコミュニケーションツールをMicrosoft Teams（以下、Teams）に集約し、そこに外線電話機能も含めることができる「Direct Calling for Microsoft Teams」を活用することで解決したという。
次ページでは同社の取り組みを基に、成功するためのポイントを探る。