次代を勝ち抜ける企業は「軽い会社」

 コロナ禍で激変した経済環境。その中でも特に日本の中小企業はデジタル化の波に乗り遅れ、本来持っていた「現場力」をニューノーマル時代のビジネスで発揮できない状況が続いている。市場での生き残りを懸け、中小企業が自らの価値を高め、DXを進めていくにはどうすればよいのか。「現場力」や「見える化」という言葉を広めたコンサルタントの遠藤 功氏に、中小企業の未来に向けた課題と解決策を聞いた。

早稲田大学商学部卒業、米国ボストンカレッジ経営学修士(MBA)。三菱電機、複数の外資系戦略コンサルティング会社を経て現職。2005~2016年早稲田大学ビジネススクール教授。2020年6月末にローランド・ベルガー日本法人会長を退任。7月より独立コンサルタントとして活動。良品計画やSOMPOホールディングスの社外取締役を務める。主な著書に「現場力を鍛える」「見える化」(いずれも東洋経済新報社)などベストセラー著書多数。
早稲田大学商学部卒業、米国ボストンカレッジ経営学修士(MBA)。三菱電機、複数の外資系戦略コンサルティング会社を経て現職。2005~2016年早稲田大学ビジネススクール教授。2020年6月末にローランド・ベルガー日本法人会長を退任。7月より独立コンサルタントとして活動。良品計画やSOMPOホールディングスの社外取締役を務める。主な著書に「現場力を鍛える」「見える化」(いずれも東洋経済新報社)などベストセラー著書多数。

コロナ禍によって中小企業を取りまく環境はどのように変化したのでしょうか。現状の経営上の問題点について、お聞かせください。

遠藤氏 コロナ禍が起きて既に2年が経ちました。もうこれからはどの企業もコロナ禍を言い訳にはできない時代になってきています。VUCA(※)という言葉が予測していたように、先行きが不透明で将来の予測が困難な世界が、コロナ禍によって現実のものとなってしまった。今後はそうした状況に対応できる会社しか生き残れない時代になるでしょう。

 その大きな分かれ目となるのが、「軽い会社」になれるかどうかです。様々な状況に機敏に対応し、身軽に動ける会社こそが、今の時代では“良い会社”だといえます。一方で「重い会社」も日本にはたくさんあります。動きが鈍く、何をやるのもスピードが遅い。こういう会社は環境変化に対応できず、どんどん衰退していくでしょう。

 例えば、品質管理で不正が露呈した会社、パワハラを重ね続ける会社などは、上が重くて現場がものをいえない企業の典型です。その重さを、上の人は感じません。下に行けば行くほど感じるのです。そうした上層部の鈍感さが現場に重くのしかかり、身動きできなくなっていく。だから多くの問題を現場が抱え込み、疲弊していってしまう。正直、これは大企業に多く見られるケースです。

 その意味で、もともと中小企業は反応が速く、機敏に動ける分「軽い会社」である要件を多分に秘めています。どんな状況でもアイデアをひねり出し、新たな価値を生み出す「現場力」が発揮しやすい会社なのです。ただし近年は、その潜在力があまり引き出せていない。それが最も大きな問題だと思います。

(※)Volatility(変動性)、Uncertainty(不確実性)、Complexity(複雑性)、Ambiguity(曖昧性)という4つのキーワードの頭文字を取った言葉

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