乱立、ブラックボックス化で目減りするAPIのメリット

 DX推進のカギとして利活用が進むAPI(Application Programming Interface)。利用することで、ソフトウエア機能の一部を外部システムから利用できるようになる。既に多くの企業・組織が特定の機能/サービスをAPIで公開しており、これを利活用することが業務の変革やビジネスコラボレーションを加速するための前提になりつつある。新規アプリケーションをゼロから構築するのは多くの時間とコストがかかる。一方、既存システムが備える機能をAPIで流用できれば、その部分の開発を省略でき、効率を高められるからだ。

 もちろん、このアプローチは社内に閉じたシステムでも有効だ。API活用は、いまやあらゆるシステムにおいて重要な取り組みとなっている。

 だが、API活用を進める上ではあることに気を配る必要がある。それが、増え続けるAPIの管理をどうするかということである。

 案件ごとに要件に合わせたAPIを無計画に作成していくと、社内には同じ用途で使えるAPIが乱立してしまうことになる。またAPIを属人的に作成してしまうと、それがどのような機能を提供するもので、どう使うべきなのかがブラックボックス化しがちだ。この状態では、目的に合うAPIが探しにくくなり、APIの重要なメリットである「再利用」が困難になる。結果、その効果を引き出せなくなってしまうのだ。

 このような“APIあるある”を解消するには、APIを統合的に管理するための基盤が必要だ。そのことにいち早く注目し、高度なAPI管理基盤をベースとしたAPI活用を進めているのがSOMPOグループの戦略的IT企業、SOMPOシステムズである。具体的に、同社はどのように取り組みを進めていったのか。チャレンジの軌跡を紹介する。

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