DX推進に向け、データ活用文化を社内に醸成する

 デジタルトランスフォーメーション(DX)を進める上で、避けて通れないのが「データ」の活用だ。爆発的な勢いで蓄積されるデータは、いまやヒト・モノ・カネに次ぐ第4の経営資源となった。これを適切に活用することで、人の勘や経験からは生み出せない新しいビジネスの種を創造することが可能になる。

 効果的なデータ活用を進めるには、そのための素養を持つ人材が不可欠だ。データサイエンティストなどの専門家はもちろん、広範な社員が日常的にデータを使いこなし、業務上の課題解決や生産性向上へつなげる。このような体制づくりをどれだけスムーズに進められるかが、DXの成否を左右する要因の1つとなる。

 日本の基幹産業である製造業界でも、このような要請は高まっている。工場での生産活動や研究・開発、営業、マーケティングなど、様々な現場で発生するデータを収集し、目的に応じて活用する。これにより、製品品質や歩留まりの向上、新規ビジネスの創出などにつなげるのである。

 分析計測機器・医用機器・産業機器・航空機器など、幅広い領域で革新的な製品を開発・提供する島津製作所も、このようなテーマで取り組みを進める企業の1社だ。同社は、パートナーであるブレインパッドと共に、データ活用人材の育成に向けた取り組みを開始。網羅的かつ実践的な研修プログラムに基づき、明日の価値創造を担う人材を育てている。

 取り組みは現在も継続中だが、既にデータ活用文化が社内に根付きはじめているという。次ページで、同社が成功できた理由と具体的なアプローチを紹介しよう。

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