コロナ禍をきっかけに、テレワーク化やデジタルトランスフォーメーション（DX）が加速し、クラウドやSaaSの活用が叫ばれ、1つの流行とも言える状況になっている。しかし、必要とするシステムの理想像や抱えている課題は企業ごとに異なる。様々な事情から、その時々で流行のアーキテクチャーを容易に採用できない企業も多い。
多くのSI事業者は、「サポートが終わるからリニューアルしましょう」「これが流行だから採用すべきだ」などと提案しがちだ。しかし、これまで投資し続けてきた業務システムがある中で、必要なテクノロジーをどう生かし、未来へつなげていくのか。その方法は、企業によって異なるはずだ。いま求められているのは、流行を押しつけてくるSI事業者ではなく、ユーザー企業の事情や課題感をよく理解し、その解決に向けて伴走してくれるSI事業者だ。
本記事では、インフラやネットワーク、サーバーの仮想化など、業務基盤の自社構築にこだわってきたある老舗メーカーが、システム部門の後継者不足という課題を克服した事例を取り上げる。自社構築にこだわってきた理由や経緯を理解し、丁寧に伴走してくれるSI事業者を模索した。
