膨大な数のAPIが乱立し、効果的な利活用が困難に
迅速なビジネス展開や市場ニーズに応えるサービスの提供を実現する上で、システム同士の柔軟な連携を実現するAPI（Application Programming Interface）は欠かせない。
社内システム同士の連携はもちろん、ソフトウエア機能をAPI経由で外部に公開する動きも一般化。Google、Amazonなどの先進企業の間では、既に2000年代初頭からそうした取り組みが始まっていたが、ビジネスのデジタル化が進む中でより広範な業種・業態へと広がってきている状況だ。例えば、米国Uber Technologiesが提供する配車サービスは、大部分がAPIを用いたシステム連携によって実現化されている。外部公開されたAPIを活用し、航空会社やホテルが自社のWebサイトから自動車の手配を行えるようにする、といった仕組みが広く活用されている。
つまり現在のAPIは、業務の効率や利便性を高めるだけでなく、新たなビジネスの創出や収益の源泉になるものといえるだろう。API経由で公開された機能／サービスを企業が互いに利用し合い、他社の強みを素早く取り込みながら自社のビジネスの価値を高める。また自社の強みをAPIという形で世の中に提供する。これによって形成される「APIエコノミー（経済圏）」は、これから企業が描くべきビジネスの姿の1つの理想像といえるだろう。
一方で、このような世界観を目指すには、まず目の前の課題を解決しなければならない。現在の企業内には人知れず様々なAPIが開発されて乱立し、管理が行き届いていないケースが多いからだ。その存在に気付かず企業内のシステムの全体像が把握できていなければ、外部提供はおろか社内での活用すらおぼつかない。同様の機能を持つAPIを再開発してしまったり、開発者が退職したり大きな組織変更の後に管理責任が希薄になったAPIが放置されたりするケースをどう解消するかが、大きな問題になっている。
そこで今回は、このような目の前の課題を解決し、“稼げるAPI”を作るための方法について考えてみたい。