DXに向けた経営基盤として、マルチクラウド環境は当たり前のインフラとなりつつある。だが、多様化したクラウド環境の出現により、データのサイロ化やコスト増、運用の複雑化といった課題も顕在化している。その解決に向けて新たな協業戦略を打ち出しているのがデル・テクノロジーズ（以下、デル）とヴイエムウェアである。マルチクラウド時代におけるインフラのあるべき姿、顧客メリットを向上させる新サービスとテクノロジーの全体像、サステナビリティへの取り組みなどについて、両社の日本法人CTO（最高技術責任者）に話を聞いた。
メリットがある一方で課題が顕在化するマルチクラウド
複数のクラウドとオンプレミスを適材適所で使い分ける「マルチクラウド化」の潮流が勢いを増しています。その一方、マルチクラウド環境下で新たな課題に直面する企業も少なくありません。この状況をどうとらえていらっしゃいますか。
デル 飯塚氏：日本の企業には、長年にわたってノウハウを蓄積し、多大なインフラ投資をされてきたアプリケーション環境が多く残っています。その移行先として、しっかりとしたTo Be像を描きながら最適なクラウド環境を選択されたお客様がいる一方、このままオンプレミスに残すのか、パブリッククラウドならどこへ移行するべきか、なかなか判断できないお客様も少なくありません。その根底にはコストと人材の問題があります。ITインフラに投じるコストとITにかかわる人材が今後どんどん減少していく中で、いかにIT環境を維持・運用していくのがベストなのか、そこで悩まれているわけです。
ヴイエムウェア 進藤氏：現在のマルチクラウドで、強固なガバナンスが効いた形で運用されているケースは非常に稀だと思います。実際は社内のLOBがそれぞれ勝手にクラウドを選択し、結果的にマルチクラウドになっているケースが非常に多いのではないでしょうか。そういう状況では、経営層から「本当にコストは最適化されているのか」と問われても、誰も答えられない状況にある。これが1つの大きな課題です。
そして飯塚さんからもご指摘があったように、人材の問題も大きいと思います。特にマルチクラウドになってくると、クラウドごとに専任チームやクラウドCoE（センター・オブ・エクセレンス）のような組織が必要ではないかといった議論が出てくる。これをクラウドごとにやっていると、いくらIT人材があっても足らなくなってしまうからです。