ノーコード開発で費用対効果を高めた企業の共通項
ここ数年、急速にノーコード開発が注目を集めている。実際、調査（※）によればノーコード開発を導入したIT部門では8割以上でよい変化が起こっているという。「社内対応工数が減った」「起案数が増えた」「残業時間が減った」というのはその一例だ。
その半面、導入後「壁」に直面するケースもある。ノーコード開発は現場主導の内製化が広がることで、より大きな費用対効果を生み出す。しかし、現場主導の内製化が思うようにいかず、利用が一部に限定されてしまったりすると、期待通りの効果を上げることができない。場合によってはノーコードツールの利用が止まり、使われないシステムだけが残る――そんなケースもあるようだ。
それでは、どうすれば費用対効果を高めることができるのか。そこで改めて考えておきたいのが、ノーコード開発にかかる「費用」と「効果」だ。
「費用」は主に、ツールのライセンス費用、システムの開発工数、そのメンテナンスコストなどを指す。一方、注意すべきなのは「効果」だ。「IT人材不足に対応できる」「開発時間を短縮できる」「システムの修正や改善が簡単」といった点を挙げる企業も少なくないが、これはノーコード開発の特長であり、副次的なメリットにすぎない。
ノーコードツールを中長期的に使われる仕組みにしていくには、「顧客管理システムのリプレースで、月〇〇時間の業務効率化が図れる」「開発にかかるコストがトータルで〇人月削減できる」「営業プロセスのデジタル化で、商談の勝率や平均受注額などの指標を分析できるようになる」といった、イニシャルコストおよびランニングコストの削減や売り上げもしくは業務効率向上につながる具体的な「効果」につなげることが肝要だ。
次ページ以降では、ノーコード開発において費用対効果を上げることに成功した企業に共通する「3つの条件」について考えてみたい。