経営体制を刷新し、DXを加速するデイトナ・インターナショナル
クラウドをはじめとするデジタル技術がビジネスに不可欠なものとなっている。多くの日本企業がデータやAIなどのビジネス実装に向けた取り組みを展開している。
一方、複雑化・固定化したアナログなビジネスプロセスを脱却するのは簡単ではない。これがネックとなり、本格的な変革に踏み出せていない日本企業は少なくないはずだ。また、たとえDXプロジェクトをスタートさせても、社内人材の意識がアナログのままでは変革は進まない。取り組みの推進力を高められず、POCで終了してしまうケースも多いようだ。
目前には「2025年の崖」も迫っている。どうすれば現状の課題を解決できるのか――。参考にしたいのは、一足先に“脱・アナログ”を実現した企業の事例である。
東京都渋谷区に本社を置くデイトナ・インターナショナルは、1986年の創業以来、衣・食・住にかかわるライフスタイル事業全般を手掛ける企業だ。「LIFE TO BE FREAK 情熱と共に生きる 豊かさを、世界に」をビジョンに掲げ、「フリークス ストア」「Firsthand」「Freada」「Aresense」「CAHLUMN」など複数のアパレルブランドを展開している。
同社は2021年に経営体制を一新し、DXへの取り組みを本格化。先進的なクラウド活用を進め、わずか数年で実に多くの成果を生み出している。既存のビジネス課題を解決し、効果を数値で可視化したほか、AIがスタイリングを提案してくれるインタラクティブミラーデバイスなど、これまでにないサービスも続々と開発しているのだ。
同社が“脱・アナログ”、そしてDXを加速できた要因は何だったのか。変革推進のキーパーソンであるCDO 加藤 利典氏に、その経緯や取り組み内容を聞いた。