既存のストレージではデータ活用のニーズに応えきれない
経営戦略の立案、デジタルマーケティング、業務プロセス改革から生成AIの活用まで、現在の企業・組織のあらゆる業務を支えているのが「データ」である。システム内のデータベースが保有するデータはもちろん、多様な業務アプリケーションやセンサーから収集された画像や動画、音声などもそこには含まれる。
データは貯めておくだけでは価値を生まない。業務現場の求めに合わせて分析したり、分析結果を素早くビジネス意思決定に役立てたりして初めて意味を持つものだ。そこで急務になっているのがデータの格納先となるストレージ環境の刷新である。長年にわたり業務を支えてきた既存のストレージ環境では、最新のデータ利活用ニーズに応えることが難しくなっている。
検討すべきポイントは2つだ。1つは「データの持ち方」。目的に沿った分析・活用を迅速かつ柔軟に進めるには、データそのものの格納場所を最適化する必要がある。種類や機密性などに応じてオンプレミス、パブリッククラウド、その両方を組み合わせたハイブリッドクラウドなど、適材適所に保管する仕組みが必要だ。
もう1つが「バックアップと復旧」である。激化するランサムウエア攻撃、システム障害や地震、風水害などに備えるためには、データをどう守り、ビジネス継続性を担保するかという視点が欠かせない。平時の保護から万一の際の復旧、DRまで、網羅的に検討することが肝心だ。
これらのポイントを押さえた環境はどのようにすれば構築できるのか。次ページでは、そのための方法を考える。