未だにDXに踏み出せていない日本企業が多い訳は
DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性が叫ばれて久しいが、現実にはDXの入り口にすら立てていない日本企業は驚くほど多い。その最大の障壁となっているのが、古くから使われている「レガシーシステム」の存在である。
目指す姿に「“はたらく”に歓びを」を掲げ、デジタルサービス会社への変革を推進するリコーでも、同様の課題に直面していた。
同社のDX本部 DX企画センターで所長を務める浜中 啓恒氏は、レガシーシステムの刷新にあたって「DX以前に負の遺産を整理する」ことが重要だったと振り返っている。多くの企業はAIやIoTといった最新テクノロジーの導入といった、華々しいDXの議論に目を奪われがちだが、現実にはこの「DX」を乗せるための下準備で足踏みしているケースが多い。
それではなぜ日本企業は、このようなレガシー刷新に踏み出せないのか。その本質的な原因はIT技術の不足ではなく、日本企業特有の「組織構造」と「企業文化」にあるといえる。しかし激化するグローバル競争において、最新のテクノロジーを前提とする海外の競合企業に立ち向かうには、過去の遺産を引きずったままでは勝ち目がない。
そこで今回は、レガシー刷新に成功したリコーの取り組みを深掘りしていく。リコーの浜中氏とPTCジャパン神谷社長の対談およびインタビューを通じて、日本企業が直面する構造的な課題を浮き彫りにするとともに、真の変革を成し遂げるための「DXの前提条件」を紐解いていきたい。