新型コロナウイルスのパンデミック対策として、テレワークを実施する企業は増加の一途をたどっている。なかにはテレワーク環境の準備が整う前に見切り発車したという企業も少なくない。パンデミック後の“ニューノーマル”な社会では、どんな災禍に見舞われても事業継続を可能にするテレワークの重要性がさらに高まると見込まれる。そんなテレワーク環境を迅速に完全な形で整備するため、ぜひとも参考にしたい資料を紹介しよう。
新型コロナウイルス感染症によるパンデミック（世界的大流行）は、すべての企業にテレワークの重要性を気づかせるきっかけとなった。従前からテレワークを導入・実施してきた企業だけでなく、今回の事態によってテレワークを緊急導入した企業の間でも、会社の事業継続のためにテレワークの重要性を改めて認識したという声が聞こえてくる。
パンデミックがいつ終わるのか先が見えない状況ではあるものの、パンデミック後の“ニューノーマル”な社会では、新しい働き方としてテレワークの定着が予想されている。多くの企業が今回の経験を通じ、事業継続や生産性向上のためにテレワークが有用であると実感したからだ。オフィスに出社するよりもテレワークのほうが業務効率アップと経費削減につながると判断し、オフィス・スペースを縮小する企業も現われつつあるほどだ。
だが中小企業を中心に、テレワーク環境をどのように導入・整備すればよいのかわからないという企業も少なくない。テレワークを緊急導入した企業のなかにも、実施を継続しながら会社の制度や文化の変革も含めてテレワーク環境を見直したいと考える企業は多い。
コマーシャル事業部 企画本部 製品企画部
ワークスタイル・エバンジェリスト
元嶋 亮太氏
とはいえ、テレワーク環境を早急に完全な形で整備するのは、そう簡単なことではない。すでに多くのベンダーが導入コンサルティング／アセスメントなどのソリューションを提供しているが、ソリューションを利用するにはどうしてもそれ相応のコストがかかってくる。パンデミックの影響によって資金繰りがひっ迫している中小企業が、そうしたコストを負担するのは難しい。そのためにテレワークを導入できないという中小企業も多いはずだ。
しかし心配は無用。テレワークを導入できずにいる中小企業を支援するために、テレワークに関するあらゆる情報をまとめた資料が無償で提供されているのだ。テレワークの始め方、実際の導入手順、定着させる方法など、基本的な内容も含めてわかりやすくまとめられた、その資料を紹介しよう。