あなたの企業が DX で遅れないために
世界中の企業でデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みが加速している。もちろん日本でもその取り組みは着々と進んでおり、日本政府は2021年にデジタル庁を新設し、官民挙げてのDX推進を主導。企業側も、大手を中心に様々なデジタル技術の活用を本格化させている。
しかし、海外のデジタル先進企業と比較すると、その進展は決してスピーディとはいえない状況だ。たとえば、スイスの国際経営開発研究所が2022年10月に発表した「世界デジタル競争力ランキング2022」では、前回の27位から過去最低の28位へ転落。ここ数年の新型コロナウイルスのパンデミック下においても、日本のデジタル化の遅れを目にした人は多かったのではないだろうか。
このままでは多くの日本企業は「DX後進企業」となり、国際競争力を失ってしまう。また、目前に迫る2025年の崖を乗り越える上でも、今一度現状を見つめ直し、DXの取り組みに本腰を入れることが肝心だ。
そのために日本企業がやるべきことは何なのか。キーワードは「ローコード／ノーコード」と「API（Application Programming Interface）」である。
今回は、グローバル企業1,000社を対象とした調査の結果をひも解きながら、世界と日本のDXの動向を明らかにする。その上で、上記2つを駆使し、日本企業がDXの遅れを取り戻す方法を紹介しよう。