2020年9月に経済産業省が「人材版伊藤レポート」を公表して以降、日本でも人的資本経営のトレンドが加速。2023年3月期決算から約4000社の大手企業を対象に人的資本の情報開示が義務化されるなど、国をあげての取り組みが進んでいる。
並行して、DX時代に即した新たなポジションが続々と誕生している。データサイエンティストなどは最たる例だが、あまりのスピード感に対応できない企業も多い。これを受け、経営層とビジョンを共有しながら戦略人事を司るCHRO（最高人事責任者）を設置する企業が増えてきた。CHROは刻々と変わる社会情勢や市場の状況を踏まえ、人事改革や最適な人材配置を実行する。
間違いのない意思決定には、全社を横断した人材に関するあらゆるデータが求められる。自社で仕組みが統一されていれば問題はないが、組織のサイロ化が激しい日本企業では横串を刺したデータがなかなか揃っていない課題がある。人材管理・運用に長けた外部のツールを採用して体制を構築する工夫も必要だ。
そうした中、ダイレクトリクルーティングサービスで知られるビズリーチが、“社内版ビズリーチ”を紹介した。データ×AIを起点に社内・社外のデータを可視化し、社内の異動と登用を戦略的に行える機能だ。2024年1月31日、同社は東京・品川で「HR WAVE 〜データで融けあう、人財戦略と経営戦略〜」と題したイベントを開催。社内版ビズリーチの詳細に加え、各業界大手企業のCHROによる先進的な取り組みを紹介した。人的資本経営のヒントが満載だったイベントの様子を次ページから掘り下げていく。