資料の紹介

 欧州や中国で「ガソリン車販売禁止」の流れが加速するなど、自動車をはじめとするモビリティーの「低炭素化」は喫緊の課題になっている。温暖化防止の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を表明した米国も、バイデン氏が大統領選挙での当選を確実にしたことで一転。2021年1月にも、パリ協定に復帰する見通しだ。

 地球温暖化は、世界の経済に打撃を与えているウイルス感染症とも無縁ではない。極地の温暖化が進むことによって、永久凍土に封じ込められた未知のウイルスが地表に現れるという指摘もある。

 自動車などモビリティーのCO2削減をけん引する「低炭素テック」は、温暖化防止の切り札として期待を集めている。モビリティーの低炭素化は、1つの技術に依存することなく、市場に合わせて様々な技術を適用していくことが現実解となる。では、どのような技術や企業が注目を集めているのか――。

EVにも、ガソリン車にもチャンス到来

 本調査では、日経BPの情報収集・分析サービス「日経TechFind」を使って、モビリティーの低炭素テックに関するトレンドや最近の状況を調査した。それらの結果から、今後のモビリティーへの導入が期待される低炭素テックと、そこから生まれる新ビジネスの可能性を示した。

 モビリティーの低炭素化というと電気自動車(EV)ばかりに注目が集まりがちだが、電動化だけでなく多彩なアプローチでの開発が求められており、様々なビジネスチャンスがあることが、今回の調査・分析から分かった。例えば、脱化石燃料、軽量化のための新材料や新製法、エンジンの熱効率向上の技術などである。

 今回の調査では、下記のような事項を調査・分析している。
●低炭素化の課題と解決策……どんなアプローチが期待できるか?
●キーワードトレンドから見える傾向……新しい動きはどこにあるか?
●注目技術と事例……モビリティーの低炭素テックの有望領域、先行事例は?

 これらの調査・分析結果は、資料「低炭素テックとモビリティー、コロナ後の戦略」(PDF)にまとめた。

(★本ページ下部よりPDFのダウンロードが可能)

日経クロステックにおける「モビリティーの低炭素テック」に関連するキーワードの推移
情報収集・分析サービス「日経TechFind」を使い、「低炭素テック」と「モビリティー」の関連キーワードが記載されている日経BPコンテンツに登場するキーワードの出現頻度の推移を調査し、その結果を示した。本図を含む資料「低炭素テックとモビリティー、コロナ後の戦略」(PDF)を本ページ下部よりダウンロード可能
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中長期戦略の策定や新規事業の企画立案に効果的

 本調査に用いた日経TechFindは、新技術のビジネスへの活用を見通すための情報収集・分析業務を効率化するオンラインサービスである。技術分野の多角的な調査を広い視野で、しかも省力化・短時間化しつつ実現できるのが最大の強み。日経BPの10万本を超える膨大な技術系コンテンツをはじめ、2000社を超える大手および上場企業、官公庁のプレスリリース、日本の政策ロードマップに関わる白書、企業や研究機関が保有する技術資産である特許、日本が政策的に支援している研究開発の情報といった信頼度の高い技術系の専門情報を、横断的かつ瞬時に収集できるのが特徴である。今後のビジネスへの活用が見込まれる新技術のインパクトを客観的に捉えることが可能だ。事業戦略や新規事業の企画などに、ぜひ日経TechFindを役立てていただきたい。

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