資料の紹介

 出社勤務とテレワークを組み合わせる「ハイブリッドワーク」は、アフターコロナにおいても続いていくと予想される。コロナ禍はきっかけにすぎず、デジタル技術などの進化により、すでに実現可能な状態にあったからだ。また、市場での競争力強化や、優秀な人材の確保のために、働き方の柔軟性を高める必要性も増している。

 そんな中、新たな「組織のあり方」を模索するアプローチが登場している。デジタルチャネルを介して、従業員間の関係を築いていく考え方だ。ただし、新しい取り組みには課題も多い。例えば、物理的な距離と人間関係の相関、増え続けるエンドポイントのセキュリティ対策、業績への影響などの課題を解決する必要が出てくる。

 本資料は、ハイブリッドワークの普及が進む世界で、組織がどのように優位性を保っていくのかを考察したものである。2021年7月から8月にかけて、7600人を対象に実施したアンケート結果に基づいて、組織づくりに「物理的な近さ」は必要なのか、業績好調な組織と業績不振の組織の違いは何か、従業員の離職率を高める施策は何か、といったことが具体的にまとめられ、その対応策も示された興味深い資料になっている。

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