資料の紹介
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東京の賃貸オフィス市場は、コロナ禍を受けて大きく変化している。大型新築ビルのテナント内定状況に関心が集まる一方で、既存の中小ビルを含めた詳細な市況把握も欠かせない。専門メディアとして、賃貸オフィスビルのテナント移転動向を詳報してきた日経不動産マーケット情報の岡泰子副編集長が、東京都内のオフィスビル3000棟のデータを基に現況を分析する。
分析の基にしたのは、日経不動産マーケット情報が運営し、東京都内のオフィスビル約3000棟のビル情報や入居テナントなどを収録した「オフィスビルデータベース」だ。動画では、同サービスの機能と収録データの特徴について説明。そのうえで、3000棟のビルの立地、築年分布、ビル所有者の属性などについて、データから見えてくる現況と課題について解説する。
続いて、3000棟のテナント入居データから推計した、オフィス利用面積の大きい企業15社をピックアップ。2018年から急速に台頭したWeWork、オフィスの集約を推進する富士通の入居状況の変化などを地図データと共に示した。データを基に、今後オフィス集約の可能性がある企業についても触れている。
動画再生時間：22分39秒
- 0:00:00 イントロダクション
- 0:01:00 「オフィスビルデータベース」サービスの紹介
- 0:06:30 データでみる東京オフィスビルの現在
- 0:15:52 東京オフィスビルの入居テナント動向
