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旺盛な投資が続く日本の不動産市場。特に、日本銀行による異次元金融緩和が始まった2013年以降は、国内外の投資マネーが不動産市場に流れ込み、不動産価格の高騰が続いている。今後もそのトレンドは続くのか。投資用・事業用不動産の専門メディアとして、市場の浮沈を報道してきた日経不動産マーケット情報の三上一大編集長が、その動向を解説する。
市場分析の際に基にしたのは、日経不動産マーケット情報が運営し、取引事例2万7000件を収録した不動産取引データベース「ディールサーチ」だ。動画ではまず、同サービスの機能と収録データの特徴について説明。その上で、報道件数の推移やREIT（不動産投資信託）による取引金額の変化などを引用し、不動産売買市場の概況について解説する。
続くセクター別の解説では、2013年から2022年にかけての10年間の取引データを用い、主要な投資対象として主要な位置を占めるオフィスについて分析。取引坪単価と推定NOI利回りの推移から、価格高止まりの状況をあぶり出す。このほか、住宅、店舗、物流施設について価格データを提示した。コロナ禍で打撃を受けたホテルについても扱い、今後の見通しについて言及する。
最後に、不動産の価格形成において重要なファクターである融資の動向を概観する。特に2013年以降は、都銀から信金に至るまで不動産に対して積極的な融資姿勢が続き、不動産価格は高騰した。データを基にその状況を解説するとともに、今後の展望に言及している。
動画再生時間：32分24秒
- 0:00:00 イントロダクション
- 0:00:46 メディアおよびサービスの紹介
- 0:07:34 不動産売買市場の動き（概況）
- 0:13:10 セクター別不動産価格の推移
- 0:28:14 不動産ファイナンスの動向
