資料の紹介
建設工事現場の段階確認や材料確認、立ち会いを遠隔地からWeb会議システムなどで行う「遠隔臨場」。国土交通省では2020年度から試行を進め、2022年度からは本格実施に移行し、国が発注するすべての工事において遠隔臨場を適用している。働き方改革や建設現場のDX(デジタルトランスフォーメーション)、加えてコロナウイルス感染症への対策にもなるとする。
遠隔臨場の実施にあたっては、現場を動画撮影するためのカメラが必要となる。実際にスマートフォンやスマートグラスなどの撮影用デバイスが現場で使われているが、映像がブレて見にくいなどの課題も挙がっている。そこで最近では、ハンズフリーで使用でき、高画質な撮影が可能なウエアラブルカメラを活用するケースが増えている。
本資料では、遠隔臨場にウエアラブルカメラを導入した際の効果について、2つの事例紹介を含めて解説する。遠隔臨場向けウエアラブルカメラの製品情報も提供する。両手が空くことで安全性が確保できるほか、手ぶれ補正機能、水平維持機能なども搭載し、簡単に高画質な映像を撮影できるという。





