資料の紹介

　時間外労働の上限規制に関する建設業界の「2024年問題」対応は、就業者数の長期的な減少などを考えると、決して楽観視できない。上限規制は2024年4月に適用が始まるため、時間がないのも確かである。しかし、打つ手はある。それがデジタル技術を活用した業務改革「現場DX（デジタルトランスフォーメーション）」だ。

　大林組は、360度全周画像の管理サービスを600以上の現場へ導入。現場を撮影しながら歩き回るだけで画像を図面とひも付けて管理可能にし、図面との照合を効率化した。三井住友建設（SMC）は、画像解析技術を活用して「鉄筋の自動検測システム」を開発した。鉄筋コンクリート工事における配筋間隔などの検測作業で生産性の向上が期待できる。

　本資料は、建設業界の2024年問題対応で成果が期待できる現場DXについて解説している。まず、現場DXを成功させる要素を3つのカギにまとめ、その実践例として大手ゼネコンである大林組とSMCの事例を紹介。最後に、現場DXを推進する際の重要な要素として、2つのポイントを挙げており、現場DXを実践するための勘所を総合的に押さえることができる。

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