資料の紹介

　内製開発への移行によって短期間でのサービス立ち上げが可能になった一方で、社内エンジニアが掛け持ちで開発・運用することになり忙殺されている──。そのような事態に陥っていないだろうか。メディアやデータベースなど様々なBtoB向けサービスを提供する日本経済新聞社も以前は、そうした状況にあったという。

　同社は近年、BtoB向けサービスの開発体制をクラウドネイティブなアーキテクチャーによる内製開発に移行し、DevOpsにより短期間でサービスを立ち上げている。その結果、社内エンジニアの手が回らなくなり、業務の効率化が求められるようになった。そこで同社は運用管理の効率化に目を向け、Kubernetes上で稼働している複数のBtoB向けサービス環境を一元的に管理できる監視ツールを導入した。

　本資料では、日本経済新聞社が導入した統合監視ツールについて、利用方法や導入効果を紹介する。BtoB向けサービスが急成長していく中、運用チームを増員することなく、コストと負荷の増加を抑えながら、多くのサービスを安定的に運用できるようになったという。

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