資料の紹介
上場企業に対し、有価証券報告書における「人的資本」情報の公表が義務化されるなど、人材は資本だという考えが支持されている。労働人口の減少で人手不足が深刻な現在、大切な人材をいかに維持できるかが企業価値に影響する課題となっている。
メンタルヘルス対応で離職を防ぐのも重要な人材対策の1つである。テレワークや副業の解禁、育児・介護休暇の促進など働き方が多様化する中、メンタルヘルスを悪化させる要因も多様化している。早期発見に加え、適切な休職対応で復職を支援することが重要だ。事実、健康経営優良法人の参画企業への調査では、メンタルヘルス不調による休職者の多い企業の方が、生産性指標が高い傾向が見られる年もあったという。
本資料では、人的資本時代に企業が採るべきメンタルヘルス対策を紹介する。大切なことは休職にならないような職場作りであり、要因特定では「データ」と「専門家」がポイントになるという。また、「休職することは悪」から「労働力の損失を防ぐために休職制度を活用する」へと、根本的に考え方を変えることの重要性も指摘する。メンタルヘルス不調で離職する従業員が出ない職場作りのために、本資料を役立ててほしい。
