資料の紹介
DX（デジタルトランスフォーメーション）の成功企業は、生成AIをどう活用しているのか。DXで成果を上げられていないとすれば、その企業は何が課題なのか。そして、GX（グリーントランスフォーメーション）／SX（サステナビリティートランスフォーメーション）やデータドリブン経営をどう捉え、取り組んでいるのか？
こうした疑問に答え、DXで成果を上げるための最善の打ち手を提示することを目的として日経BPが2024年10月31日に発行するのが「DXサーベイ 2025-2027」である。日本企業のDXの実態を把握するために日経BPは「デジタル化実態調査」を実施。4回目となる今回の調査では、新たな調査結果として「生成AI活用」「GX／SX」「データドリブン経営」を加えることで企業の関心を集め、結果として回答数は2022年に実施した前回調査の674社から936社へと大幅に増えた。本レポートに掲載した調査・分析の主な特徴は以下の5つである。
①日本企業936社「デジタル化実態調査」
DXの投資意向、人材確保策、生成AI、GX／SX、データドリブン経営などの実態と課題を分析。DXの推進状況や取り組みの本気度、DXに関する経営トップの姿勢や投資の方針、経営課題の緊急度、人材育成・確保策など、多岐にわたる設問に、936社のCIO（最高情報責任者）やCDO（最高デジタル責任者）、システム部長などが回答した。
〈主な回答企業〉
青山商事／朝日生命保険／インフロニア・ホールディングス／ウエルシアホールディングス／AGCテクノロジーソリューションズ／オムロン／コスモエネルギーホールディングス／小西医療器／しずおかフィナンシャルグループ／シャープファイナンス／大和ハウス工業／多田建設／TDK／プラス／丸紅ロジスティクス／三菱ケミカルグループ／リクルート（五十音順）ほか
②「生成AI」「GX／SX」「データドリブン経営」の3分野を新たに調査
DXの新たな潮流として急速に普及する「生成AI」と、DXにおける中・長期の重要課題である「GX／SX」「データドリブン経営」について、新たに実態と課題を調査した。「生成AI」の項目では、どの用途が有用で、どの用途が期待外れか、業種別・企業規模別に分析した導入の実態を明らかにする。「GX／SX」の項目では、特に温暖化ガス排出量の算定に関わる取り組み状況を分析。「データドリブン経営」については、データドリブン経営実現のため投資を増やしているIT製品／サービス、データドリブン経営の実現を阻む要因などを聞いた。
③【独自調査】主要ITベンダー／コンサル19社の顧客満足度・期待度ランキング
「生成AIの導入・活用支援力」「ビジネス変革支援・推進力」など8つの評価軸を定めて独自調査を実施。企業がITベンダーやコンサルティング会社に何を求めているのかを分析した。936社の回答を得て、結果をランキングとして掲載。各社の長所・短所を明らかにしているので、顧客企業にとっては、DXパートナーを選ぶ際に役立ち、ITベンダーやコンサルティング会社にとっては競合分析に役立つ内容となっている。
〈調査対象企業〉
アクセンチュア／アビームコンサルティング／伊藤忠テクノソリューションズ／SCSK／NEC／NTTデータ／KPMGコンサルティング／TIS／デル・テクノロジーズ／デロイトトーマツ コンサルティング／電通総研／日鉄ソリューションズ／日本IBM／日本ヒューレット・パッカード／野村総合研究所／PwCコンサルティング／BIPROGY／日立製作所／富士通
④花王、パナソニックグループ、日清食品グループなど先進企業のデジタル戦略、生成AI活用
DX先進企業15社の、成果を上げるための勘所を明らかにするために、日本を代表するDX先進企業のデジタル戦略や推進体制、デジタル化施策などについて、CIOやCDOなどデジタル変革のキーパーソンに筆者が対面で調査。攻めのIT戦略の全貌を直接取材することで、具体的かつ詳細に解説した。
〈取材対象企業〉
アシックス／荏原製作所／大林組／花王／クレディセゾン／JFEスチール／中外製薬／東京エレクトロン／TOPPANグループ／トヨタ自動車／日清食品グループ／日本郵船／パナソニックグループ／三井物産／三菱重工業
⑤AI／機械学習、データの収集・分析、RPAの導入状況を調査
AI／機械学習やデータの収集・分析、ERP、RPA、アジャイル開発、ノーコード／ローコード開発など、DX関連の技術・ソリューションの導入状況を調査。業種・企業規模別に把握できるようにした。ITベンダーが、DX関連技術・ソリューションの導入を提案する際のヒントになるだろう。
DXで成果を上げるために不可欠なコンテンツが、本レポート一冊に凝縮されている。DXの成功に向けて戦略を見直し推進体制を強化したい企業、日本企業のDXを支援するソリューション事業計画の立案・策定に取り組むITベンダーにとって、必携の一冊といえる。
（※下部より抜粋版をダウンロードできます）
