資料の紹介

　サーバーやストレージ、ネットワーク機器は、メーカーの保守期限が切れると、故障していなくてもシステム更改の検討が必要になる。もちろん継続利用は可能だが、その場合、故障時に適切な修理ができなかったり、その後新たなIT基盤に更改する際に、機器の手配や入れ替えに膨大な工数と費用が発生したり、といったリスクがある。

　そうした悩みを解決する手段として、大手企業での採用も増えているのが、ハードウエアの安定稼働をメーカーではなく独立企業がサポートする「第三者保守サービス」だ。保守期限切れを起因とした更改ではなく、ユーザー企業が希望する時期にシステム更改を実施できるうえ、コスト削減も期待できるという。

　本資料では、日東工業、NTT東日本、静岡銀行、モンテローザ、早稲田大学、中日新聞における第三者保守サービスの活用状況を紹介。当事者へのインタビューを通じて同サービスの使いどころや導入効果を詳しく説明する。第三者保守で実際にどのような悩みを解決できたのかが具体的に確認できるので、保守期限切れで困っている企業や、ITシステムのライフサイクルを主体的に管理したい企業なら、一読して損はないだろう。

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