資料の紹介
働き方改革関連法が建設業界にも2024年4月から本格適用され、DX（デジタル改革）が急務となるなか、「デジタルツイン」が改めて注目されている。これは都市や建築物、製品などをデジタル的に再現して管理する技術の総称だが、11の業界を対象とした調査では「投資する価値がある」とした経営層が96％に上ったという。建設業界ではどんな成果が出ているのだろうか。
同調査によれば、建築・エンジニアリング・建設（AEC）業界は導入の初期段階にもかかわらず、コスト削減と売上高の向上を実現した企業がともに22％を占めた。現場の状況をデジタルで正確に表現することで、進捗管理や問題への対処を効率化したり、管理者が図面を確認する時間を短縮したりと、さらなる展開も期待できる。
本資料では、製造や建設、エネルギー、インフラなど11業界の企業のリーダー660人を対象に11カ国で実施したデジタルツインに関する調査結果をまとめた。導入効果、期待値との差、課題、AIの追加計画などが分かるほか、コスト削減や売上高向上、CO2排出量削減といった成果を業種別に比較した結果も示す。導入企業の取り組みや専門家のコメントも興味深い。
